「気配」だけ伝える音声技術の研究 2026年10月14日公表

公表された研究の内容

採用支援サービスを手がける株式会社ZENKIGENは2026年10月14日、青山学院大学の研究グループなどと進めた共同研究の成果が電気電子分野の国際学術誌に掲載されたと公表しました。テーマは、離れた場所で働く人に職場の雰囲気をどう届けるか、という音の扱い方です。

発表によると、出社して働く場合は周囲の声や物音から「誰かが動いている」「今日は慌ただしい」といった状況が自然に伝わりますが、在宅勤務ではそうした手がかりが得られにくく、所属している感覚の薄れや孤独感につながる可能性があるとされています。一方で、オフィスの音をそのまま流せば、周囲の会話に気を取られたり、業務情報や個人情報が外に出たりする問題が生じます。

研究グループは音声の情報を二つに分けて整理しました。誰が話しているかを示す手がかりである「個人性」と、会話の中身や場所・行動が分かる「文脈」です。そのうえで、個人性をできるだけ保ちながら文脈を減らした音が、在宅勤務に向いた音環境になりうるかを調べています。

実験で試された加工の方法

公表資料では、二つの実験が紹介されています。一つ目は音の高さを変える加工で、無音・元の音声・高さを上げた音声を聞きながら作業し、集中や意欲、孤独感などを評価してもらうもの。参加者は11名でした。元の音声では孤独感が和らぐ一方、音そのものに注意が向いて集中や意欲が下がる傾向がみられ、高さを変えた音声では孤独感を抑えつつ集中を保てる可能性が示されたとしています。

二つ目は、会話の中身をさらに聞き取りにくくする加工の比較です。時間の構造を変える方法では内容は分かりにくくなるものの、話し方らしさや場の雰囲気も失われやすい傾向が出ました。これに対し、抑揚をできるだけ残したまま日本語の母音を入れ替える方法では、内容を抑えながら話し手らしさを残す別のバランスが得られたと報告されています。研究グループは、情報を一律に減らすのではなく、どれを残しどれを削るかが重要だと整理しています。ただし若い成人を対象にした探索的な検証であり、人数を増やした追試や実際の職場での確認が必要だとも明記されています。

なお同社は2017年10月の設立で、資本金は1億円と記載されています。

第二新卒視点でのポイント

リモート中心の求人は20代にも身近ですが、入社後に効いてくるのは制度の有無よりも、離れていても状況が伝わる仕組みがあるかどうかです。この研究は、つながりを保つことと集中を守ることが時に衝突する課題であり、設計次第で両立の余地があることを示しています。

応募先を比べるときは、次のような点を確認しておくと、入社後の働き方を具体的に想像しやすくなります。

• 在宅の日の連絡手段と、雑談や相談が生まれる場をどう用意しているか
• 新しく入った人が、周囲の動きを把握できるようになるまでの支援があるか
• 常時接続のツールを使う場合、録音や画面共有の範囲がどう決められているか

面接で「リモートで困る人は何に困りがちですか」と尋ねると、会社側が課題を把握しているかが見えてきます。働く環境を自分の判断材料に加えておくと、条件面だけでは分からない部分を補えます。