オフィス置き食に温かいメニュー追加 福利厚生の見方

発表された内容

株式会社Mizkan Holdingsは2026年11月11日、ミツカングループの株式会社ZENB JAPANが運営するオフィス向けサービス「OFFICE ZENB」に、カップタイプのスープパスタを加えたと公表しました。公表資料によると、展開開始は2026年10月で、完熟トマト味とコク旨カレー味がラインナップされています。黄えんどう豆100％のミニパスタとスープを組み合わせた商品で、熱湯を注いで食べられるものだと説明されています。

背景として、発表では、既存のパンやドーナツ、スナックと組み合わせて食事の満足感を高められるメニューや、秋冬の温かいメニューを求める声が利用企業から寄せられていたことが挙げられています。

サービスの仕組み

「OFFICE ZENB」は、オフィスに専用ボックスを設置し、従業員が好きなタイミングで商品を購入できる置き食型の福利厚生サービスだと説明されています。公表資料では、商品は常温保管が可能で冷蔵・冷凍設備や電源が不要なこと、初期費用と送料が0円で契約期間の縛りがないこと、利用状況に応じて商品構成や配送間隔を調整できることが特長として挙げられています。

導入企業の例として、発表では株式会社ABABAと株式会社AviCが紹介されており、いずれも会社が費用の一部を負担するプランでの申し込みと記載されています。AviCについては、オフィス周辺にコンビニや手頃な飲食店が少なく、社員の食事が課題になっていたことが導入のきっかけだったと説明されています。

第二新卒視点でのポイント

食事に関する福利厚生は、求人票では「社食あり」「食事補助」とひとことで書かれることが多く、実態が読み取りにくい部分です。今回の発表のように、置き食型には会社が全額を負担する形と一部を負担する形があり、どちらかで従業員の自己負担は変わります。気になる企業があれば、面接や面談の場で、負担割合と利用できる時間帯を確認しておくと、入社後の生活費の見通しが立てやすくなります。

あわせて見ておきたいのが、オフィスの立地と食環境です。導入事例で触れられているように、周辺に飲食店が少ない立地では、毎日の昼食の選択肢そのものが限られます。オフィス見学の機会があれば、周辺に何があるか、社内で食事をとれる場所があるかを自分の目で見ておくと、求人票の文字だけでは分からない日常の働き方が想像しやすくなります。

福利厚生の内容は企業の評価そのものではありませんが、どんな課題に手を打っているかは、働く環境への向き合い方を知る手がかりのひとつになります。給与や職務内容と切り離さず、全体の条件のなかで位置づけて見ていくとよいでしょう。