年間休日105日はどんな働き方か　求人データで見る

年間休日105日は「最低ラインに近い」水準

年間休日105日は、週休2日を毎週取得したときに積み上がる104日に、数日分の休みが加わった日数です。祝日や年末年始をまとめて休日にする企業では日数がもっと増えるため、105日という設定は、祝日の多くが出勤日になっているか、シフト制で休日を分散させているかのいずれかであることが多くなります。法定の最低ラインに近い水準と説明されるのはこのためで、違法な設定という意味ではありません。

ただし「最低ラインに近い」ことと「当社が扱う求人の中で多数派」であることは別の話です。当社取扱いの募集中求人（集計時点2026/09/14）のうち、年間休日の記載がある求人の中央値は120日でした。つまり半数の求人が120日以上に設定されており、105日は分布の下の方に位置します。年間休日105日で検索している方が、自分の条件が相場より低いのではないかと感じるとすれば、その感覚は当社データの分布とは整合的です。

一方で、休日日数だけで働き方の良し悪しは決まりません。所定労働時間が短ければ年間の総労働時間は抑えられますし、逆に120日でも一日の所定が長く残業が多ければ拘束時間は伸びます。以下では日数の分布を確認したうえで、日数以外に見るべき項目まで順に整理します。

日数帯ごとの分布を見る

まず、当社取扱いの募集中求人を年間休日の日数帯で分けた分布を確認します。次の表は、年間休日の記載がある求人を105日未満から125日以上までの日数帯に区切り、それぞれの件数と割合を示したものです。自分が見ている求人票の日数が、全体のどのあたりに位置するかを把握する材料になります。

表を見るときは、まず自分の基準となる日数帯が全体のどれくらいの厚みを持っているかを確認します。当社取扱いの募集中求人では、年間休日105日以上の求人が11,512件あり、記載のある求人に占める割合は98.1%でした。つまり105日を下回る求人はごく一部で、105日は「これより下はほとんどない」境界に近い位置にあります。

そこから日数を上げていくと、110日以上は10,804件で92.1%、120日以上は8,802件で75.0%、125日以上になると3,400件で29.0%まで下がります。105日から110日までの間では対象があまり減らないのに対し、120日を超えたあたりから件数の減り方が大きくなる形です。休日日数を条件として絞り込むとき、どこに線を引くかで選択肢の広さが変わることが読み取れます。

職種グループによる差

年間休日の水準は、職種グループによって傾向が分かれます。次の表は、当社取扱いの募集中求人を全体と主要な職種グループに分け、件数、想定年収の下限と上限の中央値、職種未経験OKの割合、そして年間休日120日以上の割合を並べたものです。休日日数と年収条件を同じ行で見比べられるようにしています。

表のうち、年間休日120日以上の割合の列を縦に追うと、職種グループごとの散らばりがわかります。当社取扱いの募集中求人では、販売・サービスの年間休日の中央値は110日で、120日以上の割合は26.1%でした。店舗や施設の営業日に合わせてシフトを組む働き方では、祝日がそのまま休日にならないことが多く、結果として105日前後から110日前後の設定が中心になりやすい構造です。

一方、製造・技術は中央値120日、120日以上の割合は68.3%、施工管理は中央値120日で64.7%、営業職は中央値120日で75.2%でした。製造・技術は工場の稼働カレンダーに合わせて長期休暇がまとまって設定されるケースがあり、施工管理は現場の稼働日と休日設定の運用に幅があります。いずれも中央値は120日に届いていますが、120日以上の割合には差があり、同じ職種グループの中でも企業によって設定が分かれていることを示しています。

ここで注意したいのは、この数値が当社取扱いの募集中求人という母数の集計だという点です。業界全体の実態をそのまま表すものではなく、求人票に年間休日の記載があるものだけを数えています。記載のない求人がどの水準なのかは、この集計からはわかりません。

地域によっても分布は変わる

勤務地によっても、年間休日の分布は同じではありません。当社取扱いの募集中求人で年間休日120日以上の割合を見ると、東京は87.8%、大阪は73.2%、愛知は59.6%でした。同じ職種でも、どの地域の求人を中心に見ているかで、目に入る休日日数の水準が変わることになります。

次の表は、求人件数の多い上位の都道府県について、件数、全体に占める割合、想定年収下限の中央値、職種未経験OKの割合を並べたものです。休日日数だけでなく、地域ごとの求人の厚みと年収水準を合わせて見るための表です。

表は、件数の多い地域ほど選択肢が広く、条件で絞り込んだときに残る求人も多くなることを示しています。逆に件数の少ない地域では、年間休日を120日以上に限定すると候補が一気に狭まる可能性があります。参考までに、当社取扱いの募集中求人全体では想定年収下限の中央値が400万円、職種未経験OKの割合は42.9%でした。地域の数値をこの全体値と見比べると、自分の希望エリアの位置づけがつかみやすくなります。

この数字から言えること、言えないこと

集計から言えるのは、当社取扱いの募集中求人という母数の中では、年間休日105日は下位側に位置し、120日前後が中央に来るということです。これは当社が扱う求人の実勢であって、世の中すべての求人の相場そのものではありません。取扱う業界や企業規模の偏りが、そのまま分布に反映されます。

また、年間休日の日数は求人票に書かれた所定の日数であり、実際に取得できた休日数ではありません。休日出勤が発生して代休が取れているか、有給休暇がどの程度消化されているかは、この集計の外にあります。日数が多い求人でも運用が伴わなければ体感は変わりますし、105日でも休日出勤がほとんどなく所定労働時間が短ければ、総労働時間は抑えられます。

もう一点、年間休日と年収は単純な引き換え関係にあるとは限りません。表では休日日数と想定年収を同じ行に並べていますが、これは職種グループごとの傾向を並べたものであって、休日が少ないほど年収が高くなるという関係を示したものではありません。個別の求人では、両方が高い場合も両方が低い場合もあります。

求人票で確認しておきたいこと

年間休日105日前後の求人を検討するときは、日数そのものより、その内訳と運用を見ておくと入社後の見通しが立てやすくなります。

• 一日の所定労働時間。日数が同じでも所定が短ければ年間の総労働時間は変わるため、休日日数とセットで確認しておきます
• 休日の決まり方。完全週休2日制なのか、シフト制で週2日の休みを取る形なのかで、連休の取りやすさや予定の立てやすさが変わります
• 祝日と年末年始・夏季休暇の扱い。年間休日に含まれているのか、別枠の特別休暇なのかで、実質的な休みの感じ方が変わります
• 休日出勤が発生する頻度と、発生したときの代休・振替休日の運用。制度の有無だけでなく、実際に取得されているかまで聞いておくと安心です
• 繁忙期の有無と時期。年間を通じて均等なのか、特定の時期に集中するのかで、同じ日数でも負荷の感じ方が異なります
• 有給休暇の平均取得日数や、連続して取得できるかどうか。年間休日に上乗せされる休みの実態を知る手がかりになります
• 転勤や現場異動の可能性。勤務地が変わると、同じ企業でもカレンダーや休日の運用が変わることがあります

よくある質問

年間休日105日は少なすぎるのでしょうか

当社取扱いの募集中求人（集計時点2026/09/14）では、年間休日の記載がある求人の中央値が120日で、105日以上が98.1%を占めます。分布の中では下位側に位置しますが、それだけで働き方の良し悪しを決められるものではありません。所定労働時間や休日出勤の運用と合わせて判断すると、実態に近い見方ができます。

完全週休2日制なら年間休日は増えるのですか

完全週休2日制は毎週2日の休みが確保される制度で、これだけを積み上げると104日前後になります。ここに祝日や年末年始が加わるかどうかで、105日になるか120日に届くかが分かれます。求人票では制度の名称だけでなく、年間休日の日数と内訳の両方を確認しておくと誤解が減ります。

休日日数を優先すると選べる求人は減りますか

当社取扱いの募集中求人では、105日以上が11,512件、110日以上が10,804件、120日以上が8,802件、125日以上が3,400件と、条件を上げるほど対象は絞られます。特に120日を超えたあたりから減り方が大きくなります。希望エリアや職種を併せて絞る場合は、優先順位を決めておくと検討が進めやすくなります。

販売・サービスは休みが取りにくいということですか

当社取扱いの募集中求人では、販売・サービスの年間休日の中央値は110日、120日以上の割合は26.1%でした。これは営業日に合わせたシフト制が多いことによる分布の傾向で、個々の企業の働きやすさを示すものではありません。平日に休めることを利点と感じるかどうかも含め、自分の生活に合うかで見ると判断しやすくなります。

第二新卒視点でのポイント

20代で転職先を比べるときは、年間休日の日数を単独の合否基準にするより、所定労働時間・シフトの組み方・休日出勤時の代休運用まで含めた一つのセットとして見ておくと、入社後のギャップが小さくなります。具体的には、気になる求人票を並べて「年間休日の日数」「一日の所定労働時間」「祝日と年末年始が年間休日に含まれるか」の三つを書き出してみると、同じ日数の求人でも差があることが見えてきます。

次に、自分が譲れない条件を先に決めておきます。当社取扱いの募集中求人では、年間休日を120日以上に絞ると対象は75.0%まで、125日以上では29.0%まで狭まります。職種や勤務地も同時に絞ると候補はさらに限られるため、休日日数・年収・勤務地のどれを優先するかを順位付けしておくと、選考の途中で迷いにくくなります。

面接では、制度の有無ではなく運用を質問すると具体的な情報が得られます。「休日出勤はどのくらいの頻度で発生するか」「代休はいつまでに取得する運用か」「繁忙期はいつか」といった聞き方であれば、働き方を確認する自然な質問として受け止められることが多いはずです。こうした確認を選考の段階で済ませておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。