ITエンジニアの年間休日は実際どうか｜求人データで検証

結論：休日日数の水準は職種グループの中でも高い部類

「ITエンジニアは休みが多い」という話は、求人データの上では一定の裏づけがあります。2026/11/02時点の当社取扱いの募集中求人（全国・全職種で13,293件）のうち、ITエンジニアに分類される求人は1,681件です。このうち年間休日の記載がある求人で中央値を取ると124日で、全職種の中央値120日を上回りました。

分布で見るとさらに差がはっきりします。年間休日120日以上の求人の割合は、全職種では74.4%であるのに対し、ITエンジニアでは96.4%。125日以上に限っても、全職種が28.3%なのに対しITエンジニアは47.9%でした。さらに110日以上まで広げると99.7%に達し、年間休日が記載されている求人のほとんどがこの水準に収まっています。

ただし、これは「当社が取り扱っている募集中求人の中での実勢」であって、世の中のITエンジニア全体の労働環境を表す数字ではありません。求人として市場に出ている時点で、条件を整えて募集している企業が多く含まれる点は差し引いて読む必要があります。

職種グループ別に比べるとどう違うか

次の表は、当社取扱いの募集中求人を全体と主要な職種グループに分け、件数・想定年収の下限と上限の中央値・職種未経験OKの割合・年間休日120日以上の割合を並べたものです。ITエンジニアが他の職種とどの項目で差がつき、どの項目では差が小さいのかを確認できます。

表を見るときは、休日の列と未経験OKの列を分けて読むのがポイントです。年間休日120日以上の割合は、営業職で77.7%、事務・管理部門で80.4%、製造・技術で69.9%。中央値で見ると営業職が120日、事務・管理部門が123日、製造・技術が120日です。事務・管理部門も高い水準にありますが、ITエンジニアの96.4%はこれらを上回っています。

一方で、想定年収の列も合わせて見ておきたいところです。ITエンジニア求人の想定年収下限の中央値は406万円で、全職種の400万円と大きくは離れていません。上限の中央値は700万円で、求人票に示されるレンジの幅が広いことがうかがえます。下限は入社時の目安、上限は経験を積んだ場合の到達点として提示されていることが多く、上限の数字をそのまま入社時の期待値として読むのは避けたいところです。

休日の多さと「入りやすさ」は別の話

休日の水準が高いことと、第二新卒が応募しやすいことは、データ上は結びついていません。職種未経験OKの求人の割合は、全職種では45.2%であるのに対し、ITエンジニアでは14.0%にとどまります。つまり、休日条件が整っている求人が多い職種でありながら、未経験から入れる入口は相対的に狭いという構図です。

さらに、未経験OKに絞った場合の想定年収下限の中央値は320万円で、ITエンジニア求人全体の下限中央値406万円より低い水準でした。未経験枠は、研修や育成を前提に初期の提示額を抑えている求人が含まれるためと考えられます。休日の条件が良いからといって、入社時の処遇まで同じ水準になるとは限りません。

バックエンド、インフラ、社内SEなど、ITエンジニアと一口に言っても担当領域は分かれます。領域ごとに求められる経験や勤務形態の前提は異なるため、職種名だけで条件を推測せず、個別の求人票で確認していく姿勢が役に立ちます。

日数帯の分布を見る

中央値や「120日以上の割合」だけでは、全体がどの帯に厚く分布しているかまではわかりません。次の表は、当社取扱いの募集中求人のうち年間休日の記載があるものを日数帯ごとに分け、件数と割合を示したものです。どの帯に求人が集中しているかを把握するために使えます。

この表は全職種を母数にしたものなので、ITエンジニアの数字と直接並べるのではなく、「市場全体の分布の形」を知るための背景として読むのが適切です。全職種では120日以上が74.4%、125日以上が28.3%。この分布に対してITエンジニアは96.4%、47.9%と、より上位の帯に寄っていることになります。

なお、どの集計も「年間休日の記載がある求人」を母数にしています。記載のない求人は集計から外れているため、記載がない求人の条件がどうなっているかは、この数字からは何も言えません。気になる求人に記載がない場合は、面接前の段階で確認しておくと見通しが立てやすくなります。

地域によって差はあるか

ITエンジニア求人を地域別に見ると、件数には大きな偏りがあります。東京が1,118件で、ITエンジニア求人1,681件の大半を占めています。次いで大阪が103件、愛知が98件でした。

一方、年間休日120日以上の割合は、東京が97.6%、大阪が98.0%、愛知が96.9%と、いずれも高い水準で並んでいます。件数の差ほどには休日条件の差が出ていない、というのがこの集計から読み取れることです。ただし大阪と愛知は母数が小さいため、割合の数字は少数の求人の増減で動きやすい点に注意が必要です。

次の表は、ITエンジニアに限らず当社取扱いの募集中求人全体を都道府県別に集計し、件数の多い地域について件数・全体に占める割合・想定年収下限の中央値・未経験OKの割合を並べたものです。地域ごとの求人の厚みと条件の傾向をつかむために参照してください。

見るべきは、件数の多い地域ほど選択肢が広く、条件の分散も大きくなるという点です。地方で勤務地を固定して探す場合は、母数が小さくなるぶん、休日や年収の条件で絞り込みを強めると候補が急速に減る可能性があります。優先順位を決めてから検索条件を組み立てると、比較しやすくなります。

数字の読み方で気をつけたいこと

年間休日の日数は、求人票に書かれている「制度上の日数」です。実際に取得できたかどうか、休日出勤がどの程度あるか、振替休日が運用されているかまでは、この数字には含まれていません。制度と運用は別物として切り分けて確認する必要があります。

また、今回の集計はすべて2026/11/02時点の当社取扱いの募集中求人に基づくものです。取り扱っている求人の構成は時期によって変わるため、同じ集計を別の時点で行えば数字は動きます。「ITエンジニア職全体の実態」ではなく「ある時点の、ある求人群の分布」として受け止めるのが正確です。

求人票で確認しておきたいこと

• 年間休日の日数が、完全週休2日に加えて祝日・年末年始を含むものか。内訳が書かれていないと、同じ日数でも休みの取り方が変わります
• 客先常駐がある場合、休日の基準が自社のカレンダーか常駐先のカレンダーか。常駐先に合わせる運用だと、求人票の日数と実際の稼働日がずれることがあります
• 裁量労働制やフレックスタイム制の適用有無と対象範囲。労働時間の管理方法が変わるため、休日の多さだけでは働き方の全体像が見えません
• 固定残業代の有無と、その中に含まれる想定時間数。想定年収の下限に固定残業代が含まれているかで、基本給の水準が変わります
• 想定年収のレンジのうち、入社時に提示される位置づけ。上限は経験者を想定した数字であることが多く、下限との差の理由を聞いておくと納得感が得られます
• 休日出勤や障害対応当番の運用。インフラ・運用の領域では、交代制や待機の仕組みが設けられている場合があります
• 未経験採用の場合の研修期間と、その期間中の給与条件。初期の処遇が本採用後と異なるケースがあります

よくある質問

ITエンジニアなら年間休日はどの求人でも多いのでしょうか

当社取扱いの募集中求人の集計では、年間休日の記載があるITエンジニア求人のうち120日以上は96.4%でした。高い割合ではありますが全部ではなく、記載のない求人も母数から外れています。個別の求人票で確認する手順は省けません。

未経験からITエンジニアを目指す場合、休日条件は同じと考えてよいですか

休日の集計はITエンジニア求人全体を対象にしたもので、未経験OK求人だけを取り出した数字ではありません。未経験OKの割合自体が14.0%と限られており、該当する求人の条件は個別に確認する必要があります。想定年収の下限中央値は、未経験OKに絞ると320万円と全体の406万円より低くなっていました。

他の職種と比べて、休日の差はどのくらいありますか

年間休日120日以上の割合で見ると、ITエンジニアが96.4%、事務・管理部門が80.4%、営業職が77.7%、製造・技術が69.9%でした。中央値ではITエンジニアが124日、他の三つの職種グループは120日から123日の範囲に収まっています。

地方で探すと休日の条件は下がりますか

2026/11/02時点の集計では、東京97.6%、大阪98.0%、愛知96.9%と、年間休日120日以上の割合に大きな差は出ていません。ただし大阪・愛知は件数が東京より少なく、母数が小さいため数字が動きやすい点は考慮してください。

第二新卒視点でのポイント

ITエンジニアを候補に入れるなら、休日条件の良さは探す前提として置いたうえで、比較軸を別のところに持つと検討が進みます。96.4%という割合は、休日日数が応募先を絞り込む決め手になりにくいことを意味するからです。

具体的には、まず自分が応募できる求人の範囲を把握するところから始めると現実的です。職種未経験OKの割合は14.0%で、全職種の45.2%より狭いため、現職で得た経験のうち何が評価されうるかを棚卸ししておくと、応募先の選択肢を広げやすくなります。

次に、求人票では年間休日の数字と同じ重みで、客先常駐の有無・裁量労働の適用・固定残業代の内訳を確認しておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。これらは休日日数とは別の軸で働き方を左右する条件です。

最後に、想定年収は下限と上限の両方を見る習慣をつけておくと安心です。ITエンジニア求人では下限の中央値406万円に対し上限の中央値が700万円とレンジが広く、提示額がどの位置になるかは経験次第で変わります。面談の場で、下限と上限を分ける要素が何かを聞いておくと、入社後のキャリアの見通しも具体的になります。