年間休日130日の求人はどれくらいある?データで見る
当社取扱いの募集中求人のうち、年間休日130日以上と記載された求人は204件で、年間休日の記載がある求人に占める割合は1.7%にとどまります。2026/09/14時点の募集中求人12,578件の集計をもとに、日数帯ごとの分布、職種グループ別・地域別の傾向を整理しました。この記事では、年間休日130日がどのくらい珍しい水準なのか、どこに多いのか、そして求人票で何を確認すればよいかがわかります。
年間休日130日は「上位のさらに上」の水準
結論から書くと、年間休日130日以上と明記された求人は、当社取扱いの募集中求人のなかではごく限られた存在です。2026/09/14時点で、年間休日の記載がある募集中求人に占める130日以上の割合は1.7%、件数にして204件でした。一方で年間休日120日以上は75.0%を占め、こちらは珍しい条件ではありません。
年間休日の中央値は120日です。つまり、募集中求人のちょうど真ん中に位置するのが120日という水準であり、125日以上は29.0%、そこからさらに上乗せされた130日以上となると急激に数が絞られていきます。求人票で130日という数字を見たときに「他と比べてどうなのか」と迷ったなら、母集団のなかでかなり上位の部類にある、と捉えて差し支えありません。
もう一つ押さえておきたいのは、125日と130日の差が2日分しかないという点です。休日日数の世界では、この差は制度設計上の小さな上乗せで生まれることがあります。全社一斉の休業日を設けている、独自の休暇が休日としてカウントされている、といった事情です。数字の大きさそのものより、どういう積み上げでその日数になっているかを見るほうが、実際の働き方の想像につながります。
日数帯で見た分布
次の表は、当社取扱いの募集中求人のうち年間休日の記載があるものを日数帯に分け、それぞれの件数と割合を示したものです。自分が見ている求人票の日数が、全体のどのあたりに位置するのかを確認する材料になります。
| 年間休日 | 求人件数 | 割合 |
|---|---|---|
| 105日未満 | 220件 | 1.9% |
| 105〜109日 | 708件 | 6.0% |
| 110〜114日 | 1,074件 | 9.2% |
| 115〜119日 | 928件 | 7.9% |
| 120〜124日 | 5,402件 | 46.0% |
| 125日以上 | 3,400件 | 29.0% |
当社取扱いの募集中求人のうち年間休日の記載がある11,732件が母数。未記載の求人は含めていません。
表を見るときは、まず中央値である120日が含まれる帯に目を向けてください。そこから上の帯にどれだけの求人が積み上がっているかで、その日数帯の希少性がわかります。逆に下側の帯は、完全週休二日制ではない働き方や、シフト制で休日の数え方が異なる職種が含まれやすい領域です。日数だけを比べて優劣を決めるのではなく、どの帯にどんな働き方が集まりやすいかを合わせて考えると、求人選びの視野が広がります。
なお、この分布はあくまで当社が取り扱っている募集中求人の集計であり、世の中のすべての企業の分布を表したものではありません。第二新卒・20代向けの求人が中心という母数の性質があるため、実際の労働市場全体とは構成が異なる可能性があります。
職種グループによる差
年間休日の水準は、職種グループによってはっきりと傾向が分かれます。ITエンジニアでは年間休日の中央値が124日、125日以上の割合は46.3%でした。事務・管理部門は中央値122日、125日以上の割合が34.8%です。製造・技術は中央値120日、125日以上の割合は20.6%となっています。
ITエンジニアや事務・管理部門で休日日数が相対的に多くなりやすいのは、カレンダー通りの稼働を前提にした業務が多いことが背景にあると考えられます。一方、製造・技術は生産計画や設備の稼働に合わせて休日が組まれるため、会社の休日カレンダーが独自の形になることがあります。どちらが良いという話ではなく、休日の決まり方が違うという理解が出発点です。
次の表は、職種グループごとに件数・想定年収の下限と上限の中央値・職種未経験OKの割合・年間休日120日以上の割合を並べたものです。休日だけでなく、年収や未経験からの入りやすさも同時に見比べられます。
| 職種 | 求人件数 | 想定年収下限の中央値 | 想定年収上限の中央値 | 未経験OKの割合 | 年間休日120日以上の割合 |
|---|---|---|---|---|---|
| 全体(全職種) | 12,578件 | 400万円 | 600万円 | 42.9% | 75.0% |
| 営業職 | 2,695件 | 400万円 | 600万円 | 54.7% | 75.2% |
| 施工管理 | 1,400件 | 400万円 | 700万円 | 39.1% | 64.7% |
| ITエンジニア | 1,712件 | 402万円 | 700万円 | 14.5% | 96.5% |
| 事務・管理部門 | 573件 | 400万円 | 550万円 | 45.4% | 79.4% |
| 販売・サービス | 1,119件 | 343万円 | 480万円 | 72.9% | 26.1% |
| 製造・技術 | 1,195件 | 378万円 | 540万円 | 44.8% | 68.3% |
当社取扱いの募集中求人の集計。各職種グループは職種分類を列挙して固定した範囲で、年間休日の割合は記載のある求人が母数です。
この表の読み方として、休日の列と年収の列を必ずセットで見ることをおすすめします。休日日数が多い職種グループが、同時に想定年収でも高い水準とは限りませんし、その逆もあります。また未経験OKの割合が高い職種は、第二新卒の方が応募しやすい一方で、入社後の教育期間をどう過ごすかで働き方の実感が変わります。一つの列だけで職種を絞り込まず、自分が優先したい条件の順番を決めてから表に戻ると、比較がしやすくなります。
地域による差
地域別に見ると、年間休日125日以上の求人の割合は東京で37.8%、大阪で31.3%、愛知で19.9%でした。同じ125日以上という条件でも、地域によって出会いやすさに幅があることがわかります。
この差の背景には、地域ごとにどんな業種・職種の求人が多いかという構成の違いがあると考えられます。休日日数が多くなりやすい職種が集まっている地域では、結果として125日以上の割合も高く出ます。地域そのものが働きやすい・働きにくいという話ではなく、求人の中身の構成が反映されたものとして読むのが適切です。
次の表は、求人件数の多い都道府県について、件数・全体に占める割合・想定年収下限の中央値・未経験OKの割合をまとめたものです。勤務地を選ぶときに、求人の量と条件水準の両方を確認できます。
| 都道府県 | 求人件数 | 全体に占める割合 | 想定年収下限の中央値 | 未経験OKの割合 |
|---|---|---|---|---|
| 東京都 | 5,996件 | 47.7% | 420万円 | 36.8% |
| 大阪府 | 847件 | 6.7% | 400万円 | 43.6% |
| 愛知県 | 829件 | 6.6% | 400万円 | 47.2% |
| 神奈川県 | 541件 | 4.3% | 397万円 | 39.9% |
| 北海道 | 459件 | 3.6% | 384万円 | 51.0% |
| 埼玉県 | 300件 | 2.4% | 397万円 | 49.0% |
| 福岡県 | 294件 | 2.3% | 350万円 | 43.2% |
| 静岡県 | 266件 | 2.1% | 360万円 | 47.4% |
当社取扱いの募集中求人12,578件のうち、件数の多い上位8地域。割合は全求人に占める割合、中央値は各地域の想定年収下限の記載がある求人で計算しています。
表を見る際は、件数の多さと条件の水準を分けて考えてください。件数が多い地域は選択肢が豊富ですが、その分だけ条件の幅も広くなります。また想定年収下限の中央値は、生活コストの違いを含んでいない数字です。住居費などの差を踏まえると、額面の比較だけでは実感が測れない点に注意が必要です。
数字をどう読むか、何は読めないか
ここまでの集計値は、当社取扱いの募集中求人という限られた母数から出たものです。言えるのは「当社が扱っている求人のなかでの実勢」であり、「日本の企業全体の相場」ではありません。この区別は、求人を比較するうえで大切です。
さらに、年間休日の割合はいずれも「年間休日の記載がある求人」を母数としています。記載のない求人は集計から外れているため、記載を出している企業の傾向が強く反映されている可能性があります。休日日数を明示している企業は、その条件に一定の自信があるケースが多いとも考えられます。
もう一点、年間休日が多いことと、実際に休めることは同じではありません。休日日数は制度上の数字であり、繁忙期の出勤や休日対応の頻度までは表しません。想定年収400万円という全国全職種の下限中央値と照らし合わせながら、休日と報酬、そして実際の稼働のバランスで見る姿勢が役立ちます。
年間休日は制度の数字であり、実際の働き方はその内訳と運用で決まります。
求人票で確認しておきたいこと
- 年間休日の内訳。完全週休二日に加えて何が休日として数えられているかで、連休の取りやすさが変わります
- 休日出勤の頻度と振替の扱い。休日数が多くても出勤機会が定期的にあれば、実感は数字と離れます
- 有給休暇の取得状況。年間休日とは別枠であり、取りやすさが働き方の実感を左右します
- 想定年収の下限と上限、そして固定残業代の有無。固定残業代が含まれる場合、何時間分が含まれるかを確認すると、提示額の内訳が見えます
- シフト制か会社カレンダーかの区別。土日祝が休みとは限らないため、生活リズムの前提が変わります
- 職種未経験可の場合の教育期間の過ごし方。当社取扱いの募集中求人では職種未経験OKの割合が42.9%ですが、入社後の負荷は求人ごとに異なります
- 集計時点との差。求人条件は更新されるため、2026/09/14時点の集計と現在の募集内容が一致するとは限りません
よくある質問
年間休日130日はどのくらい珍しいのですか
当社取扱いの募集中求人で、年間休日130日以上と記載があるのは204件、年間休日の記載がある求人に占める割合は1.7%でした。125日以上が29.0%であることと比べると、そこからさらに絞られる水準です。ただし母数は当社が扱う求人に限られるため、市場全体の比率とは異なる可能性があります。
年間休日が多い求人は年収が低くなりますか
集計からは、休日日数と年収の間に一律の関係があるとは言い切れません。職種グループ別の表では、休日120日以上の割合と想定年収の中央値が必ずしも同じ方向に動いていない場合があります。個別の求人ごとに、休日と報酬の組み合わせを確認するほうが確実です。
未経験から年間休日の多い職種に移れますか
当社取扱いの募集中求人では職種未経験OKの割合が42.9%で、選択肢は一定あります。ただし休日日数の水準は職種グループごとに差があり、ITエンジニアの中央値が124日、製造・技術が120日といった違いが出ています。未経験可かどうかと休日水準を同時に満たす求人がどれだけあるかは、職種を絞って確認する必要があります。
年間休日の記載がない求人はどう判断すればよいですか
記載がない場合、この集計の母数からも外れています。週休の形、祝日の扱い、長期休暇の有無を個別に確認し、数字として何日になるかを整理してから比較するのが現実的です。面接や面談の場で聞いておくと、入社後のずれを減らせます。
第二新卒視点でのポイント
年間休日130日という条件だけで求人を絞ると、候補が急激に減ります。1.7%という割合を踏まえると、まずは125日以上、あるいは中央値の120日を基準に候補を広げ、そのうえで内訳や運用で絞り込む進め方のほうが、選択肢を確保しやすくなります。
次に確認したいのは、自分が休日に何を求めているかです。連休をまとめて取りたいのか、毎週決まった曜日に休みたいのか、平日に動ける日がほしいのか。求める形が決まると、日数の多さより休日カレンダーの型のほうが重要だと気づく場合があります。
最後に、職種グループ別と地域別の数字を見返してください。ITエンジニアの46.3%、事務・管理部門の34.8%、製造・技術の20.6%という差は、応募先の選び方そのものに影響します。東京の37.8%、大阪の31.3%、愛知の19.9%という地域差も合わせて見ておくと、勤務地と職種の組み合わせごとに、どの程度の候補数が見込めるかの見通しが立てやすくなります。集計は2026/09/14時点のものなので、実際の応募前には最新の募集要項を確認しておくと安心です。
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