年間休日115日は多い？少ない？求人データで見る実像

年間休日115日はどのくらいの水準か

結論から書くと、年間休日115日は「休みが少ない求人」ではないものの、当社取扱いの募集中求人の中では中位よりやや下に位置します。集計時点2026/11/02のデータで、年間休日の記載がある募集中求人の中央値は120日でした。つまり取扱求人の半数は120日以上の設定で、115日はその中央値を下回る位置にあります。

一方で、115日という数字そのものが厳しい条件かというと、そうとも言い切れません。完全週休2日制を年単位で積み上げると、おおむね104日前後の休日になります。115日はそこに祝日や年末年始の一部が上乗せされた形で、土日はおおむね休めるが祝日のすべてが休みになるわけではない、という働き方に対応します。120日との差は5日で、この差が祝日やお盆・年末年始の長さとして現れると考えると実感に近くなります。

年間休日は、給与や職種と違って入社後に自分の努力で変えにくい条件です。だからこそ、数字の大小だけで判断せず、どの日数帯にどれだけの求人が分布しているかを見たうえで、自分が譲れる範囲を決めておくと選択がぶれにくくなります。

データで見る年間休日の分布

当社取扱いの募集中求人のうち、年間休日の記載があるものを日数帯に分けると、分布には偏りがあります。年間休日115日以上の求人は10,172件で、記載のある求人に占める割合は81.9%でした。120日以上になると9,241件・74.4%、さらに125日以上は3,517件・28.3%です。

次の表は、年間休日の日数帯ごとに募集中求人がどう分かれているかを示したものです。自分が見ている求人票の日数が、全体のどのあたりに位置するかを確かめる目安として読んでください。

表を見るときは、まず自分の希望日数が含まれる帯の割合に目を向けます。割合が大きい帯は選択肢が多く、職種や地域を絞っても候補が残りやすい一方、割合が小さい帯を条件にすると、他の条件（年収・勤務地・未経験可否）との両立が難しくなります。115日以上という条件は81.9%を占めるため、ここを基準にすると母集団はかなり広く取れます。逆に125日以上を必須にすると28.3%まで絞られ、探し方の工夫が必要になります。

なお、この集計の母数は年間休日の記載がある求人に限られます。記載のない求人は集計から外れているため、世の中の求人全体の分布とは一致しません。あくまで当社が取り扱っている範囲での実勢として読んでください。

職種グループで休日の水準は変わる

年間休日は、企業ごとの方針以上に職種や業態の影響を受けます。当社取扱いの募集中求人を職種グループ別に見ると、差ははっきり出ます。営業職では年間休日の中央値が120日、120日以上の割合は77.7%でした。製造・技術は中央値120日、120日以上の割合は69.9%と、営業職に近い水準です。

一方、販売・サービスは中央値が110日、120日以上の割合は21.7%にとどまります。店舗や施設の営業日に合わせてシフトを組む業態では、土日祝が稼働日になるため、年間休日の設計そのものが異なります。これは良し悪しの話ではなく、事業の形に由来する違いです。平日に休みを取りやすいという別の側面もあるため、どちらが自分の生活に合うかで判断する領域です。

次の表は、職種グループごとに求人件数・想定年収の下限と上限の中央値・職種未経験OKの割合・年間休日120日以上の割合を並べたものです。休日だけでなく、年収や未経験可否とセットで見られるようにしています。

この表は、休日と他の条件のトレードオフを確かめるために使えます。見るべきは、自分が候補にしている職種の行と全体の行を縦に比べることです。休日の割合が全体より低い職種でも、想定年収や未経験OKの割合が高いことがあります。逆に休日の割合が高い職種は、応募者が集まりやすく選考の競争が生じる場合もあります。単一の列だけで職種を絞り込むと、他の条件で妥協が増えやすくなります。

地域によっても分布は異なる

同じ職種でも、勤務地によって年間休日の分布は変わります。当社取扱いの募集中求人で、年間休日120日以上の割合を主要都市圏で比べると、東京は87.2%、大阪は72.3%、愛知は62.5%でした。東京は本社機能やオフィスワークの求人構成比が高く、暦どおりの休日設計が取りやすいことが背景にあると考えられます。愛知は製造業の比率が高く、工場カレンダーに沿った休日設定が含まれるため、分布の形が変わります。

ただし、この差をそのまま「地域の働きやすさの差」と読むのは適切ではありません。地域ごとに集まっている産業・職種の構成が違うため、休日の割合の差は産業構成の差を映している部分が大きいからです。同じ職種で地域を比べたときに同じ差が出るとは限りません。

次の表は、求人件数の多い都道府県について、件数・全体に占める割合・想定年収下限の中央値・未経験OKの割合を並べたものです。勤務地を広げたり絞ったりしたときに、条件がどう動くかを見る材料になります。

表の読み方としては、件数の多い地域ほど選択肢が広く、条件を複数重ねても候補が残りやすいという点がまず挙げられます。そのうえで、想定年収下限の中央値と未経験OKの割合を見比べると、同じ年収帯でも地域によって未経験から入れる余地が違うことがわかります。全国・全職種で見ると、想定年収下限の中央値は400万円、職種未経験OKの割合は45.2%でした。地域の数値をこの全体値と比べると、相対的な位置がつかみやすくなります。

この数字から言えること・言えないこと

集計から言えるのは、当社が取り扱っている募集中求人の範囲では、年間休日120日以上が多数派であり、115日はその下の層に位置するということです。これは求人情報としての実勢であり、日本全体の企業の休日水準を示すものではありません。母数は年間休日の記載がある求人に限られ、記載のない求人や当社が扱っていない求人は含まれていません。

また、年間休日の日数は「制度上の休日数」であり、実際に休めた日数とは別物です。休日出勤が発生して振替が追いつかない職場と、記載どおり休める職場では、同じ115日でも体感はまったく異なります。逆に120日以上でも、繁忙期に休日対応が常態化していれば数字ほどの余裕は感じにくくなります。日数は出発点であって、結論ではありません。

もうひとつ注意したいのは、有給休暇との関係です。年間休日に有給休暇は含まれないのが一般的で、有給の取得しやすさは別の論点になります。年間休日が115日でも有給を計画的に取れる職場と、120日でも有給が使いにくい職場があり得ます。日数の比較と運用の確認は分けて考えるのが実務的です。

求人票で確認しておきたいこと

• 休日の内訳：完全週休2日なのか、月のうち何回かが土曜出勤なのか。同じ日数でも週あたりの休み方が変わり、生活のリズムに直結します
• 祝日の扱い：祝日が休日に含まれるか、含まれない場合に夏季・年末年始でどう調整されるか。115日と120日の差はここに現れやすい部分です
• 休日出勤と振替の運用：休日出勤が発生する頻度と、振替休日が実際に取得できているか。制度上の日数と実態の差を埋める情報になります
• 有給休暇の取得実績：取得日数や取得率の開示があるか。年間休日の日数だけでは見えない休みやすさを補う手がかりになります
• 年収とのバランス：想定年収の下限・上限と休日条件をセットで見る。休日が多い求人と年収が高い求人は必ずしも一致しないため、優先順位を決めておくと比較が速くなります
• 繁忙期の有無と時期：年間を通じて均一か、特定の時期に集中するか。平均的な休日数では見えない負荷の偏りを把握できます
• シフト制の場合の休み方：希望休の提出方法や連休の取りやすさ。販売・サービスなど土日が稼働日になる業態では、ここが生活の満足度を左右します

よくある質問

年間休日115日は少ないほうに入りますか

当社取扱いの募集中求人で年間休日の記載があるものの中央値は120日なので、115日は中央値を下回ります。ただし115日以上の求人が81.9%を占めることから、115日は幅広い求人が含まれる水準の入口にあたります。極端に少ない設定ではないものの、多数派よりは下、という位置づけで理解しておくとよいでしょう。

115日と120日の5日の差は、働き方にどう効いてきますか

差が出やすいのは祝日の扱いと、夏季・年末年始の連休の長さです。5日の差は、祝日のうちいくつかが稼働日になる、あるいは長期休暇が短くなる形で現れることが多くなります。求人票に休日の内訳が書かれている場合は、その並びを見ると差の正体がつかめます。

販売・サービスの求人は休日が少ないので避けたほうがよいですか

当社取扱いの募集中求人では、販売・サービスの年間休日の中央値は110日、120日以上の割合は21.7%と、他の職種グループより低い水準です。ただしこれは店舗や施設の営業日に合わせた事業構造によるもので、職種の価値を示すものではありません。平日に休みを取りやすい、連勤の上限が管理されているなど別の条件もあるため、休日数だけで判断せず複数の要素を見比べるのがよいでしょう。

勤務地を変えると休日条件は変わりますか

年間休日120日以上の割合は、東京87.2%、大阪72.3%、愛知62.5%と差があります。ただしこれは地域ごとの産業・職種の構成の違いを反映した結果で、同じ職種で比べたときに同じ差が出るとは限りません。勤務地を広げる場合は、休日の割合だけでなく想定年収や未経験OKの割合も合わせて確認しておくと判断しやすくなります。

年間休日の記載がない求人はどう考えればよいですか

記載がない求人は今回の集計の母数から外れています。記載がないこと自体が問題というより、確認の手間が増えると考えるのが実務的です。選考の早い段階で休日の内訳を質問し、書面で条件を確認しておくと、入社後の認識違いを避けやすくなります。

第二新卒視点でのポイント

20代で転職を考えるとき、年間休日は年収と並んで比較しやすい条件である一方、数字だけが独り歩きしやすい項目でもあります。まず手元の求人票について、年間休日の日数と休日の内訳（完全週休2日かどうか、祝日が含まれるか）を分けて書き出してみると、115日と120日の違いが自分の生活にどう影響するかが見えてきます。

次に、自分が志望している職種グループと勤務地の分布を確認します。当社取扱いの募集中求人では、年間休日120日以上の割合は営業職77.7%、製造・技術69.9%、販売・サービス21.7%と職種で差があり、地域でも東京87.2%から愛知62.5%まで幅があります。自分の希望職種が全体より低い水準なら、休日を最優先にするか、他の条件を優先するかを先に決めておくと、応募先を広げる判断がしやすくなります。

最後に、面接の場では日数ではなく運用を聞いておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。休日出勤の頻度と振替の実績、有給の取得状況、繁忙期の時期といった質問は、条件交渉ではなく働き方の確認として自然に扱えます。集計時点2026/11/02のデータが示すのはあくまで求人票上の水準なので、最終的な判断材料は自分で集めた運用の情報になります。