年間休日110日は少ない？求人データで見る位置

結論：求人全体の中では少なめの位置にある

年間休日110日という表記は、それ単体では「多い」とも「少ない」とも判断できません。判断の材料になるのは、同じ時期に募集されている他の求人がどのあたりに分布しているかです。

当社取扱いの募集中求人（集計時点2026/09/14、全国・全職種で12,578件）のうち、年間休日の記載がある求人で見ると、中央値は120日でした。中央値は真ん中に位置する求人の値なので、110日という条件は、当社が扱っている求人の中では真ん中より下の側に位置することになります。

もう少し細かく見ると、年間休日110日以上の求人は10,804件で、記載がある求人に占める割合は92.1%です。つまり110日という条件は「大半の求人が満たしている水準」であり、極端に少ないわけではありません。一方で120日以上は8,802件・75.0%を占めており、120日以上が多数派である中では、110日は相対的に少ないほうに入ります。

「少ないかどうか」への答えを一文にまとめるなら、法令や一般的な下限との比較では問題のない水準だが、転職市場で並んでいる求人の中では下寄りに位置する、ということになります。

年間休日の日数が何で決まるのか

年間休日の日数は、まず週の休みの取り方でおおよその土台が決まります。毎週2日の休みが確保される完全週休2日制であれば、それだけで年間104日前後の休みになります。ここに会社ごとの休暇日が加わって、最終的な年間休日として求人票に記載されます。

この土台を踏まえると、年間休日110日という条件は、完全週休2日の土台に数日分の休みが上乗せされた形と読めます。逆に120日を超える水準になると、週の休みに加えて会社が定める休暇日がまとまって確保されている構成が多くなります。

なお、年間休日105日前後という水準は、週の休みの取り方が完全週休2日ではない場合や、所定労働時間が短めに設定されている場合に見られることがあります。当社取扱いの募集中求人では、105日以上の求人が11,512件・98.1%を占めており、記載のある求人の大半はこの水準を上回っています。

日数帯で見た求人の分布

次の表は、当社取扱いの募集中求人のうち年間休日の記載があるものを、日数帯ごとに分けて件数と割合を示したものです。自分が見ている求人票の日数が、どの帯に入るのかを確かめる目的で使えます。

表を読むときは、まず自分が検討している求人の日数が属する帯を探し、その帯より上の帯の割合を足し合わせてみてください。それが「その求人より休日が多い求人がどれくらいあるか」の目安になります。年間休日110日であれば、120日以上の75.0%が、自分より休日の多い求人のおおよその規模ということになります。

もうひとつ注目したいのが、上の帯の厚みです。125日以上の求人は3,400件で、記載がある求人に占める割合は29.0%でした。休日を最優先で考えるなら、この層が選択肢としてどれだけ残るかを意識しておくと、条件の絞り込みが現実的になります。

職種グループによる違いが大きい

年間休日は、会社ごとの方針だけでなく、職種そのものの働き方にも左右されます。同じ日数でも、職種を変えれば市場の中での位置づけが変わります。

次の表は、職種グループごとに募集中求人の件数、想定年収の下限・上限の中央値、職種未経験OKの割合、年間休日120日以上の割合を並べたものです。休日だけでなく、年収や未経験可否とあわせて見ることで、条件のトレードオフが把握しやすくなります。

表の中では、年間休日120日以上の割合の列を職種ごとに横断して見てください。営業職では年間休日の中央値が120日、120日以上の割合は75.2%でした。施工管理では中央値が120日、120日以上の割合は64.7%です。製造・技術では中央値が120日、120日以上の割合は68.3%でした。

一方、販売・サービスでは年間休日の中央値が110日、120日以上の割合は26.1%となっており、他の職種グループとは分布の形が異なります。この職種グループでは、年間休日110日は中央の水準にあたり、必ずしも少ないほうとは言えません。同じ日数でも、比較する母集団によって評価が変わるということです。

この違いは、職種の良し悪しを示すものではありません。営業日や稼働日の考え方が職種ごとに異なることの表れであり、自分が休日をどれだけ重視するかによって、職種選択そのものが判断材料になります。

地域によっても分布は変わる

年間休日120日以上の割合は、勤務地によっても差があります。当社取扱いの募集中求人では、東京で87.8%、大阪で73.2%、愛知で59.6%でした。同じ日数の求人でも、地域の求人構成によって相対的な位置づけが変わることになります。

次の表は、求人件数の多い都道府県について、件数と全体に占める割合、想定年収下限の中央値、職種未経験OKの割合をまとめたものです。地域を移す選択肢を検討している場合の比較材料になります。

表では、件数の列と想定年収下限の中央値の列をあわせて見てください。求人件数が多い地域ほど選択肢が広く、条件を絞っても候補が残りやすい傾向があります。参考までに、全国・全職種での想定年収下限の中央値は400万円、職種未経験OKの求人の割合は42.9%でした。地域差は各地の産業構成の違いを反映したものであり、地域そのものの優劣を示すものではありません。

数字の読み方で気をつけたいこと

ここまでの割合は、いずれも当社取扱いの募集中求人のうち、年間休日の記載があるものを母数にしています。求人票に記載がないものは集計から外れているため、世の中の求人全体の分布とは一致しません。また、第二新卒・20代向けの求人が中心という母集団の性質もあります。

ここで示した割合は、当社が扱っている求人の中での位置づけであり、求人市場全体の平均や、企業の実態そのものを示すものではありません。

もうひとつ、年間休日の日数だけでは労働時間の総量はわかりません。休日が少なくても所定労働時間が短ければ、年間の労働時間は休日の多い会社と近づくことがあります。逆に休日が多くても、所定労働時間が長かったり、所定外の労働が常態化していれば、実際の休みの感覚は変わります。日数は比較しやすい指標ですが、それだけで働きやすさを判断できるわけではありません。

求人票で確認しておきたいこと

• 年間休日の日数とあわせて、週の休みの取り方が完全週休2日なのか、シフト制なのかを確認しておくと、休みの入り方が具体的に想像しやすくなります。
• 所定労働時間が何時間に設定されているかを見ておくと、休日日数の差が年間の労働時間にどう響くかを比べられます。
• 有給休暇の付与条件と、実際の取得状況について面接で聞いておくと、年間休日以外に使える休みの幅がわかります。
• 休日出勤が発生した場合に振替休日として取得できるのか、割増賃金での対応になるのかを確認しておくと、繁忙期の働き方の見通しが立ちます。
• 年間休日に会社が定める休暇日が含まれているのか、別枠なのかを確認しておくと、求人票の日数を他社と同じ基準で比較できます。
• 固定残業代の有無と、そこに含まれる時間数の考え方を確認しておくと、給与額と労働時間をあわせて判断できます。
• 同じ会社の中でも配属先や職種によって休日の設定が異なることがあるため、応募するポジションの条件かどうかを確かめておくと安心です。

よくある質問

年間休日110日は法律上問題がある水準ですか

労働基準法は労働時間の上限や休日の付与について定めており、年間休日の日数は所定労働時間との組み合わせで設計されます。年間休日110日という水準自体は、当社取扱いの募集中求人でも92.1%が110日以上であることから、珍しい条件ではありません。個別の契約内容については、雇用条件通知書で所定労働時間とあわせて確認してください。

休日が多い求人ほど年収は下がりますか

一律にそうとは言えません。職種グループ別の表では、年間休日120日以上の割合と想定年収の中央値の関係は職種ごとに異なっています。休日と年収は連動する場合もあれば、業界構造の違いによって別々に決まる場合もあるため、表の複数の列をあわせて見ることをおすすめします。

販売・サービスから休日の多い職種へ移ることはできますか

当社取扱いの募集中求人では、職種未経験OKの求人が全国・全職種で42.9%を占めています。職種を変える転職の選択肢は一定数ありますが、これまでの経験がどう評価されるかは応募先によって異なります。休日を理由に職種を変える場合は、年収や仕事内容の変化もあわせて検討しておくと判断しやすくなります。

求人票に年間休日の記載がない場合はどう考えればよいですか

記載がない求人は今回の集計の母数から外れています。記載がないこと自体が条件の良し悪しを示すわけではないため、応募前や面接の場で、年間休日と週の休みの取り方を直接確認しておくとよいでしょう。内定時には雇用条件通知書で文面として確認できます。

第二新卒視点でのポイント

年間休日110日という条件を見たときにまず行いたいのは、同じ職種・同じ地域の求人と並べて位置を確かめることです。当社取扱いの募集中求人では全体の中央値は120日ですが、販売・サービスでは110日であるように、比較する母集団によって評価が変わります。自分が応募を考えている職種グループの数字を基準にすると、判断がぶれにくくなります。

次に、休日日数と所定労働時間をセットで見比べておくと、条件の実質が見えやすくなります。求人票の日数だけを比べて応募先を絞ると、労働時間の総量や繁忙期の働き方を見落とすことがあります。

そのうえで、休日を最優先にするのか、年収や仕事内容を優先するのかを、自分の中で順位づけしておくことをおすすめします。年間休日125日以上の求人は記載がある求人の29.0%にとどまるため、条件を厳しく設定するほど候補は絞られます。優先順位が決まっていれば、どこまで譲れるかの線引きがしやすくなり、面接で確認すべき質問も具体的になります。