年間休日120日は多い？求人データで見る水準

年間休日120日はどういう水準か

求人票の年間休日120日という表記は、休日の作り方から考えると理解しやすくなります。完全週休2日制であれば、週末の休みを積み上げるだけで年間104日前後になります。ここに祝日や年末年始の休みが加わることで、120日前後という数字に届く形です。つまり120日は「週末をきちんと休めて、加えて祝日も休める」設計のときに自然に現れる水準だといえます。

逆に言えば、年間休日が104日に近い求人は、週末の休みは確保されていても祝日は出勤日として扱われている可能性があります。104日と120日の差は、日々の暮らしの感覚としては連休の有無に表れやすい部分です。同じ「週休2日」という言葉が使われていても、祝日の扱いによって年間の休日数はこれだけ変わります。

さらに上の125日以上になると、祝日に加えて夏季や年末年始の休暇が別枠で設けられている、あるいは会社独自の休日が加算されているケースが多くなります。日数の階段は連続していますが、その裏側には「週末」「祝日」「特別休暇」という異なる要素の積み上げがあると考えると、求人票の数字が何を意味しているのか読み取りやすくなります。

年間休日の数字は、休日の総量を示すものであって、休みの取りやすさや働く時間の長さを示すものではありません。

当社取扱求人での分布

実際のところ120日はどのくらいの位置にあるのか、当社取扱いの募集中求人で確かめます。集計時点は2026/09/01で、全国・全職種の募集中求人は12,378件です。このうち年間休日の記載があるものを母数にすると、120日以上の求人は8,723件、割合では75.3%を占めます。年間休日の中央値も120日で、分布の真ん中がちょうどこの水準に来ています。

一段下げて110日以上で見ると10,682件、92.2%まで広がります。反対に一段上の125日以上は3,302件で28.5%です。この三つの数字を並べると、当社が取り扱う求人の多くは110日から125日のあいだに収まっており、120日はその帯の中でも上寄りではあるものの、突出して珍しい条件ではないことがわかります。

次の表は、当社取扱いの募集中求人のうち年間休日の記載があるものを日数帯に分け、それぞれの件数と割合を示したものです。どの帯に求人が集まっているかを俯瞰できます。

表を見るときは、まず自分が候補にしている日数帯の上下にどれだけの求人があるかを確かめてみてください。上の帯に相当な件数があるなら、条件を一段上げて探す余地が残っているということです。逆に自分の希望が薄い帯にある場合は、日数以外の条件との組み合わせで折り合いをつける必要が出てきます。日数帯の分布は、希望条件が現実的かどうかを測る目安になります。

地域と職種で見える差

年間休日の水準は、地域によっても職種によっても一様ではありません。地域別に見ると、当社取扱求人が5,900件ある東京では120日以上の割合が87.9%に達します。860件の大阪では73.3%、815件の愛知では59.3%です。同じ120日以上という条件でも、地域によって出会いやすさに差があることが読み取れます。これは各地域の産業構成の違いが反映されたものと考えられ、地域そのものの良し悪しを示すものではありません。

次の表は、当社取扱いの募集中求人を都道府県別に集計し、件数の多い地域について件数・全体に占める割合・想定年収下限の中央値・職種未経験OKの割合を並べたものです。休日以外の条件も含めて地域を比べられます。

この表は、休日条件と年収水準、未経験可否がどう組み合わさっているかを見るために使えます。ある地域で件数が多くても、未経験OKの割合が低ければ第二新卒にとっての実質的な選択肢は絞られます。逆に件数が少ない地域でも未経験OKの比率が高ければ、応募先の見つけ方は変わってきます。単一の列だけを見るのではなく、行ごとに複数の列を横に読むことをおすすめします。

職種で見ると、営業職では120日以上が75.3%、施工管理では64.2%です。中央値はどちらも120日および120日で同じ水準に並びますが、割合には差があります。125日以上で比べると営業職は25.6%、施工管理は25.2%で、こちらは近い値になります。同じ職種のなかにも幅があるということであり、職種名だけで休日水準を決めつけないほうが実態に近い理解になります。

次の表は、当社取扱いの募集中求人を全体・営業職・施工管理の三つの行で比べ、件数、想定年収の下限と上限の中央値、未経験OKの割合、年間休日120日以上の割合を並べたものです。

表の読み方としては、休日の列と年収の列、未経験OKの列を同時に見ることが大切です。休日水準が高い行は、未経験からの入りやすさや年収の出発点が異なる場合があります。どの条件を優先するかによって、見るべき行は変わります。全体の行を基準線として、自分が検討している職種の行がどちらにずれているのかを確かめる使い方が現実的です。

この集計値の読み方の注意

ここまでの数字は、すべて当社が取り扱っている募集中求人の集計であり、世の中のすべての求人の平均や相場そのものではありません。人材紹介を通じて中途採用を行う企業が中心となる母数であり、業界や企業規模の構成には偏りがあります。75.3%という割合も、この母数のなかでの比率として受け取ってください。

もう一つ重要なのが母数の取り方です。割合はいずれも「年間休日の記載がある求人」を分母にしています。年間休日を明記していない求人は分母から外れているため、記載のない求人を含めた全体像とは一致しません。求人票に日数が書かれていない場合は、面接や紹介の過程で確認する対象になります。

想定年収の下限についても注意が必要です。全国・全職種の想定年収下限の中央値は400万円ですが、これは求人票に示された下限の中央値であり、実際に提示される金額とは別のものです。下限は募集の入口を示す数値で、経験や選考結果によって提示は上下します。未経験OKの求人が全体の42.8%を占めることも、下限側に幅が出やすい理由の一つです。

加えて、集計値は集計時点2026/09/01のスナップショットです。求人は入れ替わるため、同じ集計を別の時点で行えば数字は動きます。傾向をつかむ材料として使い、固定的な基準として扱わないほうが安全です。

日数だけで判断しないための確認点

年間休日の日数は比べやすい指標ですが、実際の休みやすさとは必ずしも一致しません。同じ120日でも、休日が土日祝で固定されている場合と、シフトで割り振られる場合では暮らしの組み立て方が変わります。また休日の総量が多くても、繁忙期に振替が発生しやすい職場では体感が異なります。

有給休暇の扱いも合わせて見ておきたい点です。年間休日は会社が定める休日の日数であり、有給休暇は別枠です。有給が実際にどのくらい消化されているか、申請の慣習がどうなっているかは、日数の表記からは読み取れません。ここは選考の場で質問して埋める情報になります。

残業や所定労働時間との組み合わせも見落としやすい部分です。休日が多くても所定労働時間が長ければ、年間の総労働時間は思ったほど短くならないことがあります。休日日数と労働時間は別々の項目として、それぞれ確認する必要があります。

求人票で確認しておきたいこと

• 年間休日の内訳がどうなっているか。週末の休みだけで積み上がっているのか、祝日や特別休暇が含まれているのかで、連休の取りやすさが変わります
• 休日が固定曜日かシフトかという点。固定かどうかで、家族や友人との予定の合わせやすさが大きく変わります
• 完全週休2日制と週休2日制の表記の違い。表記が異なれば毎週必ず2日休めるかどうかが変わるため、原文の言葉を確かめておきます
• 有給休暇の付与日数と実際の取得状況。年間休日とは別枠であり、日数の表記からは読み取れないため質問で埋めます
• 所定労働時間と残業の見込み。休日が多くても労働時間が長ければ総量は変わるので、両方を並べて見ておくと判断しやすくなります
• 繁忙期の休日出勤や振替の運用。年間の総量が保たれていても、時期による偏りがあるかどうかは働き方への影響が大きい部分です
• 年間休日の記載がそもそもあるか。記載がない求人は当社集計の母数からも外れているため、確認対象として扱っておくと安心です

よくある質問

年間休日120日は多いほうなのでしょうか

当社取扱いの募集中求人で年間休日の記載があるものを母数にすると、120日以上は75.3%を占め、中央値も120日です。この母数のなかでは中心的なラインに近く、極端に多い条件とは言いにくい位置です。ただし母数は人材紹介を通じた中途採用の求人が中心であるため、別の母集団では見え方が変わる可能性があります。

125日以上の求人はどのくらいありますか

集計時点2026/09/01の当社取扱求人では、125日以上が3,302件、割合では28.5%です。120日以上より絞られますが、選択肢として一定の広がりはあります。条件を一段上げて探す余地があるかを確かめる材料になります。

職種によって休日水準は違いますか

当社取扱求人では、120日以上の割合は営業職が75.3%、施工管理が64.2%でした。一方で中央値はどちらも120日および120日で並びます。職種のなかにも幅があるため、職種名だけで決めつけず個別の求人票を見比べることをおすすめします。

年間休日が書かれていない求人はどう見ればよいですか

記載のない求人は、当社集計の割合の分母からも外れています。日数が示されていないこと自体が条件の良し悪しを意味するわけではなく、確認が必要な項目が残っているという状態です。紹介や面接の過程で、内訳を含めて具体的に尋ねておくと入社後の見通しが立てやすくなります。

第二新卒視点でのポイント

第二新卒として求人を見比べるときは、年間休日を「合否を分ける基準」ではなく「他の条件と並べる一つの列」として扱うと判断がぶれにくくなります。まず自分の希望日数が、日数帯の分布のどこに位置するかを確かめ、上下の帯にどれだけ求人があるかを見ておくと、条件を上げる余地があるのか、他の条件と折り合いをつける段階なのかが見えてきます。

そのうえで、応募を検討している求人については、休日の内訳と固定かシフトかの区別、所定労働時間、有給の取得状況を一組で確認しておくと、入社後の暮らし方を具体的に想像しやすくなります。日数が同じ求人が並んだときに差が出るのは、たいていこの部分です。

最後に、想定年収の下限の中央値が400万円、未経験OKの割合が42.8%という当社集計の水準は、休日条件と同時に見ておく価値があります。休日を優先するのか、未経験から入れる幅を優先するのかは人によって違ってよく、どちらを取るかを自分の言葉で決めておくと、面接での質問も具体的になります。集計値は2026/09/01時点のものなので、実際の応募先を絞る段階では最新の求人票の記載を照らし合わせて確かめておくと安心です。