年間休日125日は120日と何が違う？求人データで見る実像

結論：125日は「週休2日＋祝日」にさらに上乗せがある水準

求人票の年間休日欄は、その会社の休日カレンダーを日数に置き換えたものです。土日が休みの完全週休2日制だけを積み上げると、年間の休日はおおよそ104日になります。そこに祝日や年末年始の休みが加わると、120日前後という数字に届きます。つまり120日は「土日祝が休み」をほぼ満たす目安の水準です。

それに対して125日は、土日祝に加えて夏季休暇や創立記念日、年末年始の延長といった会社独自の休みが上乗せされていることを示します。差は数日ですが、その数日は「会社が独自に設定した休み」である場合が多く、カレンダー通りかどうかを超えた情報を含んでいます。

当社取扱いの募集中求人（集計時点は2026/09/14、全国・全職種で12,578件）を集計すると、年間休日の記載がある求人のうち125日以上は3,400件で29.0%、120日以上は8,802件で75.0%でした。120日以上は過半を占める一方、125日以上になると絞り込まれます。珍しいというほどではないものの、選択肢は明確に狭くなる、というのが実データから見える位置づけです。

日数帯で見ると分布はどうなっているか

年間休日は「多いか少ないか」の二択ではなく、連続した分布として見たほうが実態をつかみやすくなります。次の表は、当社取扱いの募集中求人のうち年間休日の記載があるものを日数帯に分け、それぞれの件数と割合を示したものです。自分が見ている求人票の数字が、全体のどのあたりに位置するのかを確かめる材料として使えます。

表を見るときは、まず自分の希望する日数帯より上に何割が残るかを確認してみてください。年間休日の記載がある求人の中央値は120日で、120日は「平均的な水準」と言えます。110日以上まで広げると10,804件・92.1%に達し、大半の求人が含まれます。一方で125日以上という条件は、分布の上側を切り取る形になります。

ここから読み取れるのは、125日を必須条件にすると、母数が小さくなるぶん、職種や勤務地の選択肢も同時に狭まりやすいということです。逆に言えば、120日を条件にする段階では、まだ多くの求人が候補として残ります。条件をどこで区切るかによって、見える求人の顔ぶれが変わります。

職種によって休日数の分布は変わる

年間休日の水準は、業務の性質と無関係ではありません。顧客先や現場のカレンダーに合わせる必要がある仕事では、会社独自の休日を設定しにくい事情があります。次の表は、当社取扱いの募集中求人を全体・営業職・施工管理の3行に分け、件数、想定年収の下限と上限の中央値、職種未経験OKの割合、年間休日120日以上の割合を並べたものです。休日と年収・未経験可否をまとめて見ることで、条件のトレードオフが見えやすくなります。

表の中では、休日の列だけでなく未経験OKの列も合わせて見ることをおすすめします。第二新卒の場合、応募できる求人かどうかがまず前提になるためです。

年間休日125日以上の割合を職種別に見ると、営業職では26.5%、施工管理では25.2%でした。120日以上では営業職が75.2%、施工管理が64.7%となり、こちらのほうが職種間の差が開いています。年間休日の中央値は営業職が120日、施工管理が120日で、いずれも全体の中央値と同じ水準です。

つまり、中央値だけを見ると職種差は見えにくく、120日以上・125日以上といった「どこで線を引くか」で差が現れます。募集職種を絞っている場合は、その職種の中での分布を確認しておくと、条件設定が現実的かどうかを判断しやすくなります。

地域によっても割合は異なる

勤務地によっても、年間休日125日以上の求人の出現しやすさは変わります。当社取扱いの募集中求人では、東京が5,996件、大阪が847件、愛知が829件と、件数そのものに大きな偏りがあります。年間休日125日以上の割合は、東京が37.8%、大阪が31.3%、愛知が19.9%でした。

この差は、地域ごとの働き方の良し悪しを示すものではありません。地域によって集まりやすい業種や企業規模の構成が異なることが、分布の違いとして現れていると考えるのが自然です。次の表は、求人件数の多い上位の都道府県について、件数と全体に占める割合、想定年収下限の中央値、未経験OK求人の割合を並べたものです。休日条件と勤務地、年収水準をあわせて検討するときの土台になります。

表では、件数の多さと条件の水準を切り離して見てください。件数が多い地域は選択肢が豊富ですが、そのぶん条件のばらつきも大きくなります。件数が少ない地域では、条件を厳しく設定すると候補がごく限られる可能性があります。なお全国・全職種での想定年収下限の中央値は400万円、職種未経験OKの求人の割合は42.9%でした。

数字をどう読むか、何は読み取れないか

ここまでの数値は、すべて当社が取り扱っている募集中求人の集計です。世の中のすべての求人を代表するものではなく、当社の取扱いに含まれる企業・職種の構成を反映した実勢値として読んでください。

また、年間休日の割合はいずれも「年間休日の記載がある求人」を母数にしています。記載のない求人は集計から外れるため、記載のある求人だけを見た分布であることに注意が必要です。求人票に記載がない場合は、面接や選考の過程で確認する項目になります。

もう一つ重要なのは、年間休日の日数は「休みの取りやすさ」そのものではないという点です。日数はカレンダー上の所定休日を表すものであり、実際に休めているか、有給休暇が消化できているか、休日出勤や振替の運用がどうなっているかは、この数字からは読み取れません。日数が多い求人でも、所定労働時間が長めに設定されていれば、年間の総労働時間はそれほど変わらないこともあります。日数は入口の情報として扱い、内訳や運用は別に確認するという順序が現実的です。

求人票で確認しておきたいこと

• 年間休日の内訳：完全週休2日制なのか、シフト制や交替制なのかで、休みが土日に来るかどうかが変わります。同じ日数でも生活リズムへの影響が異なります。
• 所定労働時間と始業終業：日数が多くても、1日の所定労働時間が長ければ年間の総労働時間は伸びます。日数と時間はセットで見ておくと実態に近づきます。
• 祝日の扱い：祝日が休日に含まれるのか、稼働日として別に休みを設定しているのかを確認しておくと、カレンダーのイメージが具体的になります。
• 夏季・年末年始休暇の扱い：年間休日に含まれているのか、別途付与されるのかで、実質の休日数が変わります。求人票の表記だけでは判断できないことがあります。
• 有給休暇の取得状況：付与日数だけでなく、実際の取得状況や取りやすさの運用を聞いておくと、所定休日以外の休みの見通しが立ちます。
• 休日出勤と振替の運用：発生頻度と振替の取り方を確認しておくと、記載された日数と実際の休みのずれを事前に把握できます。
• 繁忙期の有無：年間を通じて均等に休めるのか、特定の時期に集中して稼働するのかは、日数の数字には表れません。

よくある質問

年間休日125日は求人の中で珍しいのでしょうか

当社取扱いの募集中求人（集計時点は2026/09/14）では、年間休日の記載がある求人のうち125日以上は29.0%でした。ごく例外的な水準ではありませんが、120日以上の75.0%と比べると候補は絞られます。希望条件として設定する場合は、職種や勤務地の条件を同時に厳しくしすぎないほうが、候補を確保しやすくなります。

120日と125日で、働き方はどのくらい違いますか

数日の差なので、日々の働き方が大きく変わるとは限りません。ただし125日という数字は、土日祝に加えて会社独自の休みが設定されていることを示唆します。その内訳が夏季休暇なのか、閑散期のまとまった休みなのかによって意味が変わるため、内訳の確認が実質的な違いを知る手がかりになります。

未経験から応募できる求人でも、休日数の多い求人はありますか

当社取扱いの募集中求人では、職種未経験OKの求人の割合は全国・全職種で42.9%でした。休日数と未経験可否は別の軸なので、両方の条件を満たす求人も存在します。表の職種別・地域別の数字を見ながら、どちらの条件を優先するかを整理しておくと絞り込みやすくなります。

求人票に年間休日の記載がない場合はどう考えればよいですか

記載がないことが、そのまま休日数の少なさを意味するわけではありません。今回の集計も年間休日の記載がある求人を母数にしているため、記載のない求人については別途確認が必要です。応募前の段階で、週休の形態と年間休日の目安を質問しておくと、入社後の認識のずれを避けやすくなります。

第二新卒視点でのポイント

第二新卒での転職では、前職との比較で条件を判断しがちですが、年間休日については求人全体の分布のどこに位置するかを先に把握しておくと、希望条件の現実味を測りやすくなります。年間休日の記載がある求人の中央値は120日、125日以上は29.0%という位置づけを踏まえて、自分が譲れない線を決めてみてください。

そのうえで、応募候補の求人票では日数の数字だけでなく、週休の形態・所定労働時間・夏季や年末年始の休暇が年間休日に含まれるかどうかの3点を並べて比べてみると、同じ日数の求人同士でも違いが見えてきます。面接では、有給休暇の取得状況と繁忙期の働き方を聞いておくと、記載された日数と実際の休みのギャップを入社前に確認できます。

休日数を最優先にするか、職種や年収を優先するかは人それぞれです。当社取扱いの募集中求人では想定年収下限の中央値は400万円、職種未経験OKの割合は42.9%でした。休日・年収・未経験可否のどれを軸に据えるかを先に決めておくと、候補が減りすぎたときに何を緩めるかの判断がしやすくなります。