年間休日の平均は？求人の中央値は120日

「平均」より中央値で位置を確かめる

年間休日の平均を調べている人の多くは、統計そのものを知りたいわけではなく、いま手元にある求人票の日数が高めなのか低めなのかを確かめたいのではないでしょうか。平均値は、休日が極端に多い求人や少ない求人に引っ張られて動くため、「真ん中はどこか」を知る用途では中央値のほうが扱いやすい指標です。

当社取扱いの募集中求人は12,578件（集計時点は2026/09/14）で、このうち年間休日の記載があるものの中央値は120日でした。求人票に書かれた日数がこの水準であれば、当社が扱っている求人の中ではおおむね中央付近にあると読めます。ここから先は、日数帯の分布、職種グループ別、地域別という順に、自分の求人票の位置を確かめる材料を並べていきます。

日数帯の分布を見ると、どこに集まっているか

中央値だけでは、その前後にどれくらいの求人が集まっているのかがわかりません。年間休日の記載がある募集中求人を集計すると、105日以上が98.1%、110日以上が92.1%、120日以上が75.0%、125日以上が29.0%という積み上がりになります。件数で見ると、120日以上の求人は8,802件ありました。

次の表は、年間休日の記載がある募集中求人を日数帯に分け、それぞれの件数と割合を示したものです。自分の求人票の日数がどの帯に入るかを探しながら見てください。

表の読み方は単純で、まず自分の求人票の日数が入る帯を見つけ、その帯より上に積み上がっている割合を確かめます。上に積み上がる割合が大きいほど、同じ条件を探している人にとって「より休日の多い選択肢が他にもある」状態だと言えます。逆に、下の帯にわずかしか求人がない場合は、その日数が当社取扱いの求人群の中では少ない側に位置していることになります。ただしこれは当社が扱っている求人の分布であり、世の中すべての企業の分布とは一致しません。

職種グループによって中央値は変わる

年間休日は、職種によって水準がかなり異なります。当社取扱いの募集中求人で年間休日の記載があるものを職種グループごとに集計すると、営業職の中央値は120日で、120日以上の割合は75.2%でした。施工管理は中央値120日、120日以上の割合は64.7%です。ITエンジニアは中央値124日、120日以上の割合は96.5%と、今回集計した職種グループの中では休日の多い側に寄っています。

事務・管理部門は中央値122日、120日以上の割合は79.4%でした。一方、販売・サービスは中央値110日、120日以上の割合は26.1%で、他の職種グループとは水準が離れています。製造・技術は中央値120日、120日以上の割合は68.3%という結果でした。店舗や現場の稼働に合わせてシフトを組む仕事では、休日が分散する代わりに年間の総日数が抑えられる設計になりやすく、これは企業の良し悪しではなく事業の動き方の違いとして現れます。

次の表は、職種グループごとに件数、想定年収の下限と上限の中央値、職種未経験OKの割合、年間休日の多い求人の割合を並べたものです。休日だけでなく、年収や未経験可否と合わせて職種の性格を見比べられます。

表を見るときは、ひとつの列だけで職種を評価しないことが大切です。休日の多い列が目立つ職種でも、想定年収の下限や未経験OKの割合は別の傾向を示すことがあり、どの条件を優先するかによって見え方が変わります。自分が今いちばん譲れない条件の列を先に見て、その中で残った職種について他の列を確認する順番にすると、比較が散らばりません。

地域によっても水準に差がある

勤務地によっても年間休日の水準は動きます。当社取扱いの募集中求人で年間休日の記載があるものを地域別に見ると、東京は中央値123日、120日以上の割合は87.8%でした。大阪は中央値121日、120日以上の割合は73.2%、愛知は中央値120日、120日以上の割合は59.6%という結果です。地域ごとに集まりやすい業種や職種の構成が違うため、この差は地域そのものの性質というより、その地域で募集の多い仕事の構成を映していると考えたほうが自然です。

次の表は、求人件数の多い地域について、件数と全体に占める割合、想定年収下限の中央値、職種未経験OKの割合を並べたものです。年間休日の列は含まれないため、上に挙げた地域別の中央値と割合と合わせて読んでください。

表では、自分が働きたい地域の件数と割合をまず確認します。件数が少ない地域では、条件に合う求人の選択肢自体が限られるため、休日の日数だけで絞り込むと候補が残らないこともあります。その場合は、休日の総日数と勤務地のどちらを優先するかを先に決めておくと、応募先を検討しやすくなります。

年間休日と年収の関係は、断定できない

「休日が多い求人は給与が低いのではないか」という疑問はよく聞きます。当社取扱いの募集中求人全体では、想定年収下限の中央値は400万円、職種未経験OKの割合は42.9%でした。職種グループ別の表では、想定年収の下限・上限の中央値と、年間休日の多い求人の割合が同じ行に並んでいるので、両者の組み合わせを職種ごとに見比べられます。

ただし、この並びから「休日が多いほど年収が下がる」といった関係を読み取ることはできません。年収も休日も、職種・業種・勤務地・企業規模といった条件が同時に影響しているため、ひとつの列の動きをもうひとつの列の原因として扱うのは無理があります。言えるのは「職種グループによって休日と年収の組み合わせ方が異なる」ということまでで、そこから先は個別の求人票を見て確かめる領域です。

この集計から言えること、言えないこと

今回の数値は、当社が取り扱っている募集中求人を集計したものです。したがって、当社が関わっている業種・職種・地域の構成が色濃く反映されており、日本全体の企業の平均を示すものではありません。年間休日の記載がない求人は集計の母数から外れているため、記載のない求人が多い職種では実勢と見え方がずれる可能性もあります。

また、年間休日の総日数は休み方の設計を表すだけで、実際の働きやすさをそのまま示す数値ではありません。総日数が多くても繁忙期の休日出勤が多い職場もあり、総日数が中央値より少なくても有給休暇が取りやすい職場もあります。求人票の日数は出発点として使い、面接での確認と組み合わせて判断するのが現実的です。

求人票で確認しておきたいこと

• 年間休日の内訳がどうなっているか。完全週休2日なのか、シフト制で週あたりの休みが変動するのかで、休みの取り方の実感が変わります。
• 祝日や夏季・年末年始の休暇が年間休日に含まれているか。含まれる場合と別枠の場合で、同じ日数表記でも実際の休みの重なり方が違います。
• 休日出勤が発生する頻度と、振替休日や代休の運用。運用が決まっていないと、総日数と実際の休みが離れやすくなります。
• 変形労働時間制やフレックス制の有無。労働時間の配分の仕組みによって、繁忙期の休日の取り方が変わります。
• 配属先や担当顧客によって休日が変わるかどうか。現場や店舗に出る仕事では、同じ企業でも配属で条件が変わることがあります。
• 求人票の記載と就業規則・労働条件通知書の記載が一致しているか。内定時の書面で日数と休日区分を確かめておくと、入社後の認識違いを防げます。

よくある質問

年間休日は平均と中央値のどちらで見るべきですか

自分の求人票の位置を知りたいのであれば中央値のほうが向いています。平均値は極端に休日が多い求人や少ない求人の影響を受けて動くためです。当社取扱いの募集中求人では、年間休日の記載があるものの中央値は120日でした。

中央値より少ない求人票は避けたほうがよいですか

日数が少ないこと自体が問題とは言えません。販売・サービスのように中央値が110日の職種グループもあり、事業の動き方によって休日の設計が変わるためです。総日数が少ない場合は、休日出勤の頻度と振替の運用、有給休暇の取得状況を確認しておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。

職種を変えれば年間休日は増えますか

職種グループ別の集計では、年間休日の多い求人の割合に差がありました。たとえばITエンジニアでは120日以上の割合が96.5%、販売・サービスでは26.1%です。ただし職種を変えると想定年収や求められる経験も同時に変わるため、休日だけを理由に職種を選ぶと他の条件で折り合わなくなることがあります。

年間休日の記載がない求人票はどう見ればよいですか

記載がない求人は今回の集計の母数に入っていません。応募前に、年間休日の総日数、休日の区分、祝日の扱いを個別に確認するのが安全です。書面で条件が示される段階まで確認が持ち越されると、比較の材料が揃わないまま判断することになりがちです。

勤務地によって休日は変わりますか

地域別の集計では、東京の中央値が123日、大阪が121日、愛知が120日でした。ただしこれは地域そのものの性質ではなく、その地域で募集が多い業種・職種の構成を映した差と考えるほうが実態に近いと思われます。

第二新卒視点でのポイント

年間休日の平均を調べた結果をそのまま結論にせず、次の手順で自分の求人票に当てはめてみてください。まず日数帯の表で自分の求人票がどの帯に入るかを確認し、次に職種グループ別の集計で同じ職種の中央値と見比べます。同じ職種の中で中央値より少ないのか、職種全体がもともと少ない側なのかで、受け止め方が変わります。

そのうえで、休日の内訳と休日出勤の運用を面接で質問できる形に整えておくと、入社後の生活イメージと求人票の記載のずれを小さくできます。第二新卒の転職では、前職と比べて何が改善されるのかを自分の言葉で説明できることが選考でも生きるため、休日の希望は「総日数」ではなく「どういう休み方をしたいか」まで具体化しておくと、条件のすり合わせが進めやすくなります。

最後に、休日の条件だけで候補を絞りすぎないことも大切です。想定年収の下限や未経験可否と合わせて優先順位を決めておくと、選択肢が極端に減るのを避けられます。