大阪で未経験から転職する20代が見る求人データ

大阪の未経験OK求人は全国と同じくらいの割合

大阪で未経験から転職できるのか、という疑問にデータで答えると、求人の「割合」という面では全国と大きな差はありません。当社取扱いの募集中求人（集計時点2026/11/02）のうち、大阪に所在する求人は870件です。全国の募集中求人は13,293件なので、大阪は地域別に見ると件数の多い地域のひとつにあたります。

そのうち職種未経験OKの求人が占める割合は45.4%で、全国全職種の45.2%とほぼ同じ水準でした。つまり「大阪だから未経験求人が少ない」という傾向は、少なくとも当社が扱っている範囲の募集中求人では見られません。件数そのものは首都圏に比べて少なくなりますが、未経験で応募できる求人の比率という意味では、全国平均に近い構成になっています。

一方で、年収の水準には地域差があります。大阪の想定年収下限の中央値は400万円、上限の中央値は600万円でした。全国全職種では下限400万円・上限600万円なので、中央値で見るかぎり全国とほぼ並びます。これに対して東京の想定年収下限の中央値は420万円で、大阪より上の水準です。生活費の差を考えずに金額だけを並べると東京が高く見えますが、家賃などの支出水準が異なる点は、比較するときに切り離せません。

地域別に見た求人件数と年収の下限

次の表は、当社取扱いの募集中求人を都道府県別に集計し、件数の多い上位の地域について、求人件数・全体に占める割合・想定年収下限の中央値・職種未経験OKの割合を並べたものです。大阪が全国のなかでどのあたりに位置するかを確認するために使えます。

見るポイントは三つあります。ひとつ目は件数と割合で、自分が働きたい地域にどれだけ選択肢があるかの目安になります。ふたつ目は想定年収下限の中央値で、地域ごとの提示水準の違いが見えます。三つ目は未経験OKの割合で、年収が高い地域ほど未経験求人が少ない、といった単純な関係があるとは限らない点が読み取れます。表の数値はあくまで当社が取り扱っている求人の集計なので、その地域の労働市場全体の相場ではない点には注意が必要です。

また、大阪では想定年収の下限が400万円以上の求人が52.9%を占めていました。これは募集時点の下限の話で、未経験で応募した場合に提示される金額が下限そのものになるとは限りません。レンジの幅がある求人では、経験者と未経験者で提示位置が変わることが一般的です。

未経験OK求人に絞ると年収の下限はどう変わるか

未経験OKの求人だけを取り出すと、想定年収の下限は全体より低い位置に移ります。大阪の職種未経験OK求人の想定年収下限の中央値は355万円でした。全国全職種の未経験OK求人では350万円なので、大阪は全国より少し上の位置にあります。

大阪全体の下限中央値400万円と、未経験OKに絞った355万円を比べると、未経験という条件を加えたぶんだけ下限が下がることがわかります。これは「未経験だと損をする」という意味ではなく、未経験可の募集にはスタート時点の想定を低めに置いた求人が多く含まれる、という構造の反映です。入社後の昇給ルールや評価のタイミングまで含めて見ないと、提示額だけでは判断しきれません。

想定年収の下限は、あくまで募集要項に書かれた「下限」です。実際の提示額は選考を通じて決まるため、下限と同額になるとは限りません。

職種グループ別に見た大阪の条件

大阪のなかでも、職種によって想定年収の下限は分かれます。当社取扱いの募集中求人（集計時点2026/11/02）を大阪・職種グループ別に見ると、営業職の想定年収下限の中央値は392万円、ITエンジニアは406万円、製造・技術は385万円でした。この三つのなかではITエンジニアが上の位置にありますが、差はそれほど大きく開いていません。

営業職は、未経験から入る入り口として募集が出やすい職種グループです。ただし、求人票に書かれた想定年収にインセンティブ（歩合）部分が含まれているかどうかで、同じ金額でも意味が変わります。ITエンジニアは研修つきの未経験募集と、一定の知識を前提とした募集が混在しているため、応募要件の書き方を読み分ける必要があります。製造・技術は勤務地が特定の拠点に紐づくことが多く、転勤や配属先の範囲を確認しておくと見通しが立てやすくなります。

次の表は、全体と職種グループ（営業職・施工管理・ITエンジニア・事務管理部門・販売サービス・製造技術）を並べ、件数・想定年収の下限と上限の中央値・未経験OKの割合・年間休日120日以上の割合をまとめたものです。全国の集計なので、大阪の数値そのものではなく、職種グループ間の傾向差を読むために使います。

この表では、年収だけでなく未経験OKの割合と休日条件を同じ行で見られる点が重要です。想定年収の下限が高い職種グループが、未経験OKの割合でも高いとは限りません。自分がどの軸を優先するのか（収入か、入りやすさか、休日か）を決めたうえで、該当する列を縦に見比べていくと、候補の絞り込みがしやすくなります。ひとつの列だけで職種を決めると、入社後に重視したかった条件を見落とすことがあります。

大阪の年間休日はどのあたりか

休日条件も、未経験から転職するときに確認しておきたい項目です。大阪では、年間休日の記載がある募集中求人のうち、年間休日120日以上の割合が72.3%でした。全国全職種では74.4%なので、大阪はわずかに下回るものの、おおむね同じ水準といえます。

年間休日の中央値は120日でした。これは記載のある求人だけを母数にした数値で、記載のない求人は集計に含まれていません。求人票に年間休日の記載がない場合は、面接や条件提示の段階で確認しておくと、入社後のギャップを減らせます。

なお、年間休日の日数が同じでも、土日固定なのか、シフト制で平日休みが入るのかによって生活の感じ方は変わります。販売サービスのように顧客の稼働に合わせる職種では、日数と曜日の両方を見ておくことが欠かせません。

数字を読むときに気をつけたいこと

ここまでの数値は、すべて当社が取り扱っている募集中求人の集計です。世の中の求人全体の平均ではありません。扱う業界や企業規模に偏りがあるため、同じ地域・職種でも他の媒体とは水準がずれることがあります。

中央値という指標についても、性質を理解しておくと誤解が減ります。中央値は、高い求人と低い求人を並べたときの真ん中の値で、極端に高い求人に引きずられにくい反面、「自分が受ける求人がその金額になる」ことを意味しません。レンジの幅も求人ごとに大きく異なります。

また、上場企業が開示する有価証券報告書の平均年間給与を見る機会もあると思いますが、あれは全社員の平均であり、勤続年数の長い社員を含みます。20代・中途入社時に提示される金額とは水準が異なるため、求人票の想定年収と直接比べるのは適切ではありません。比較するなら、同じ性質のデータ同士で並べる必要があります。

求人票で確認しておきたいこと

• 想定年収に固定残業代が含まれているか。含まれる場合は何時間分の金額なのかを見ると、基本給の実額が把握できます
• インセンティブや賞与が想定年収に組み込まれているか。業績連動部分が大きいと、提示額と実際の受取額が離れることがあります
• 勤務地が大阪の特定拠点に限定されるのか、転勤の可能性があるのか。配属先が選考後に決まる求人もあります
• 年間休日の記載があるか、ない場合は休日の数え方（夏季・年末年始を含むか）がどうなっているか
• 未経験OKの「未経験」が、職種未経験なのか業界未経験なのかどちらを指しているか。要件の読み違いは応募前に解消しておくと安心です
• 研修やOJTの期間と内容が具体的に書かれているか。未経験採用では立ち上がり支援の有無が働きやすさを左右します
• 昇給の時期と評価の仕組み。入社時の提示額が低めでも、見直しの機会が明示されていれば見通しが立てやすくなります

よくある質問

大阪と東京では、どちらが条件がよいのでしょうか

金額だけを見ると、想定年収下限の中央値は東京が420万円、大阪が400万円で、東京が上の位置にあります。ただし家賃をはじめとする生活費の水準が異なるため、手元に残る金額で比べないと実感とずれます。通勤時間や住環境も含めて、総合的に考えるのが現実的です。

未経験だと、やはり年収は下がりますか

大阪の未経験OK求人の想定年収下限の中央値は355万円で、大阪全体の400万円より低い位置にあります。ただしこれは募集時点の下限であり、入社後の昇給や評価によって変わります。初年度の金額だけでなく、数年先の見通しが説明されるかどうかを確認するとよいでしょう。

未経験から入りやすい職種はどれですか

当社取扱いの集計では、大阪の未経験OK割合は45.4%で、職種によって差があります。営業職や販売サービスは募集数が多い傾向がありますが、入りやすさだけで選ぶと続けにくくなることもあります。職種グループ別の表で、年収・休日・未経験OK割合を合わせて見ることをおすすめします。

休日の条件は大阪だと悪くなりますか

年間休日120日以上の割合は、大阪が72.3%、全国全職種が74.4%でした。差はわずかで、地域によって大きく劣るという結果にはなっていません。ただし職種による差のほうが大きいため、地域より職種で見るほうが実態に近づきます

第二新卒視点でのポイント

大阪で未経験から探すなら、まず「自分の譲れない条件を一つに絞る」ことから始めると進めやすくなります。年収を優先するなら大阪の下限中央値400万円、未経験OK求人の下限中央値355万円を基準線に置き、提示額がその前後のどこにあるかで判断できます。休日を優先するなら、年間休日の中央値120日を基準に、記載の有無から確認していきます。

職種を迷っている段階では、営業職392万円・ITエンジニア406万円・製造技術385万円という大阪の下限中央値を並べて、金額差が自分にとって意味のある幅かどうかを考えてみてください。差が小さいと感じるなら、年収以外の軸（仕事内容、勤務地の固定、研修の手厚さ）で選ぶ判断もできます。

応募前には、想定年収に固定残業代やインセンティブが含まれるか、勤務地が大阪に固定されるかの二点を書面で確認しておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。求人票の数値は募集条件であって確定額ではないため、条件提示の段階で内訳を聞く姿勢を持っておくと安心です。