東京で未経験から転職する20代が見る求人データ

東京で未経験から探すとき、まず押さえる三つの事実

東京で未経験から転職したい20代がまず知りたいのは、「求人はどれくらいあるのか」「年収はいくらから始まるのか」「休みはどうなのか」の三つだと思います。当社取扱いの募集中求人（集計時点2026/11/02）を集計すると、この三つについては次のように言えます。

第一に、量は多いです。全国の募集中求人13,293件に対し、東京は5,983件を占めます。求人票を比較する母数という意味では、東京は選択肢が集まりやすい地域です。

第二に、未経験可の比率は全国平均より低めです。職種未経験OKの求人が占める割合は、全国では45.2%であるのに対し、東京では38.1%でした。求人の絶対数は多くても、そのうち未経験から応募できるものの比率は、全国より抑えめという構図です。

第三に、想定年収の水準は全国より高い位置にあります。想定年収下限の中央値は全国が400万円、東京が420万円。上限の中央値は全国が600万円、東京が700万円でした。ただしこれは経験者向け求人も含めた全体の数字で、未経験可に絞ると水準は変わります。この点は後ろのセクションで扱います。

求人件数と未経験OK比率を地域で比べる

次の表は、当社取扱いの募集中求人を都道府県別に集計し、件数の多い地域について、求人件数・全体に占める割合・想定年収下限の中央値・職種未経験OKの割合を並べたものです。東京の位置づけを、他の地域と並べて確認できます。

表を見るときは、件数の列と未経験OKの割合の列を一緒に見るのがポイントです。件数が多い地域ほど未経験OKの割合も高い、という単純な関係にはなっていません。東京は件数が最も多い一方で、未経験OKの割合は38.1%と全国の45.2%を下回ります。これは、東京には経験者を前提とした専門職の募集が集まりやすく、その分だけ母数の構成が変わるためと読めます。

もう一つ見ておきたいのが、想定年収下限の中央値の列です。地域によって下限の水準が異なるため、同じ職種でも提示レンジが変わります。東京の求人を見慣れた目で地方の求人を見ると低く感じ、逆もまた起こります。家賃や通勤費を含めた生活コストが地域ごとに違うことを踏まえると、金額だけを横並びで比べるのは早計です。

未経験可に絞ると年収の見え方はどう変わるか

全体の数字と未経験可の数字は分けて見る必要があります。職種未経験OKの求人に絞った想定年収下限の中央値は、全国で350万円、東京で370万円でした。全体の下限中央値（全国400万円、東京420万円）と比べると、未経験可の求人は下限が低い位置に寄ります。

これは自然な結果です。未経験可の求人は、入社時点で即戦力としての成果を前提にしていないため、スタート時の提示額が抑えられやすい。一方で、東京の未経験可求人の下限中央値370万円は、全国の未経験可求人の下限中央値350万円より高い位置にあります。つまり「未経験だから東京でも低い」のではなく、「未経験可という条件の中では、東京はやや高めの位置にある」と読むのが正確です。

もう一つの角度として、想定年収の下限が400万円以上の求人が東京の募集中求人に占める割合は67.1%でした。東京の求人の過半は、下限が400万円以上のゾーンに入っていることになります。ただしこの母数には経験者向けも含まれるため、未経験から応募できる求人だけを見れば、この割合より低い位置に自分の候補が集まる可能性があります。検索条件に年収下限を設定するときは、未経験可のフィルタと同時にかけたときに候補が何件残るかを見てから調整すると、現実的なレンジがつかめます。

職種グループで条件はどう違うか

東京の求人を職種グループ別に見ると、想定年収下限の中央値には差があります。営業職は402万円、ITエンジニアは450万円、事務・管理部門は400万円でした。ITエンジニアの下限が他より高い位置にあるのは、専門スキルを前提とした募集が母数に多く含まれるためと考えられます。裏を返せば、未経験から入る場合は、この中央値がそのまま自分への提示額になるとは限りません。

次の表は、全体と職種グループごとに、求人件数・想定年収の下限と上限の中央値・職種未経験OKの割合・年間休日120日以上の割合を並べたものです。職種による条件の違いを、年収だけでなく休日や未経験可の比率まで含めて見られます。

表の読み方として、まず未経験OKの割合の列を見てください。年収の中央値が高い職種グループでも未経験OKの割合が低ければ、未経験の自分が応募できる求人はその中の一部に限られます。逆に未経験OKの割合が高い職種は、入口としては開かれている一方で、下限中央値が相対的に低いこともあります。年収と入りやすさは、多くの場合トレードオフの関係に置かれています。

次に、年間休日120日以上の割合の列と年収の列を合わせて見ます。職種によって働き方の前提が異なるため、同じ年収レンジでも休日数が揃っているとは限りません。どちらを優先するかを決めてから表を見ると、自分が削れる条件と削れない条件が整理しやすくなります。

東京の年間休日はどの水準か

休日条件は、東京の求人では比較的揃っている傾向が見られます。年間休日の記載がある募集中求人のうち、年間休日120日以上の求人が占める割合は、全国が74.4%、東京が87.2%でした。東京の年間休日の中央値は123日です。

ただしこの数字には前提があります。母数は「年間休日の記載がある求人」に限られており、記載のない求人は集計に入っていません。記載のある求人のほうが休日条件を打ち出しやすい側にある可能性を考えると、この割合は求人全体の実態よりやや高めに出ている恐れがあります。求人票に年間休日の記載がない場合は、面接や選考の過程で確認しておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。

数字から言えること、言えないこと

ここまでの集計値は、当社が取り扱っている募集中求人の集計であり、東京の労働市場全体の平均ではありません。扱う職種や企業規模に偏りがあるため、一般的な相場として読むには限界があります。

また、想定年収の下限は「この額からスタートする可能性がある」という提示レンジの端であって、未経験者に実際に提示される額とは別物です。レンジの下限は経験者にとっての最低線として示されることもあれば、未経験者向けの実質的なスタート額として示されることもあります。どちらなのかは求人票の文面からは読み切れないことが多いため、選考の中で確認する前提で見ておくのが安全です。

中央値という指標についても補足します。中央値は値を並べたときの真ん中であり、平均とは違って極端に高い求人や低い求人に引っ張られにくい指標です。そのため「だいたいこのあたり」をつかむのには向きますが、自分が受ける個別の求人がその位置にあるとは限りません。

求人票で確認しておきたいこと

未経験から東京の求人に応募するとき、想定年収の数字だけでは判断しきれない項目があります。次の点を求人票と選考の中で確認しておくと、入社後のギャップを減らせます。

• 固定残業代の有無と、何時間分が含まれるか。想定年収にこれが含まれている場合、基本給の水準は見た目の額より低くなるため、残業が少ない月の手取りに影響します
• 想定年収の下限が未経験者向けの額か、経験者も含むレンジの端か。同じ求人票でも想定する人物像によって提示額が変わるため、自分の場合の見込みを確認します
• 転勤の有無と範囲。東京の求人として掲載されていても、勤務地が将来変わる可能性があるかどうかは、生活設計に直結します
• みなし労働時間制が適用されるか。裁量労働制や事業場外みなしが適用される場合、労働時間の管理方法が通常と異なります
• 年間休日の具体的な日数と、記載がない場合の実際の休日体系。120日以上かどうかは、週休の形と祝日・年末年始の扱いで決まります
• 未経験者への研修やOJTの具体的な内容と期間。「未経験歓迎」の記載だけでは、入社後にどこまで支援があるかは判断できません
• 試用期間中の条件が本採用後と異なるか。給与や待遇が変わる場合は、その内容と期間を確認しておくと安心です

よくある質問

東京は求人が多いので、未経験でも選択肢は広いですか

求人の絶対数は多く、東京は5,983件を占めます。ただし職種未経験OKの割合は38.1%で、全国の45.2%より低い水準です。母数が大きいぶん未経験可の求人数自体は確保されますが、「東京だから未経験でも選び放題」とは言えません。職種を絞らずに広く見ることが、候補を確保する現実的な方法になります。

未経験でも東京なら年収は高くなりますか

職種未経験OKの求人の想定年収下限の中央値は、東京が370万円、全国が350万円でした。未経験可の求人同士で比べれば東京のほうが高い位置にありますが、全体の下限中央値（東京420万円）とは差があります。生活コストの違いも含めて考えると、額面の差がそのまま手元に残る差になるとは限りません。

どの職種が未経験から入りやすいですか

職種グループ別の未経験OKの割合は表のとおりで、グループによって差があります。入りやすさは「未経験OKの割合が高いか」で測れますが、同時にその職種の年収下限や休日条件も確認したうえで判断すると、入社後に条件面で迷いにくくなります。特定の職種を勧めるのではなく、自分が続けられる働き方かどうかを基準に比べるのが現実的です。

年間休日の数字はどこまで信じてよいですか

東京の年間休日120日以上の割合87.2%や中央値123日は、年間休日の記載がある求人だけを母数にした集計です。記載のない求人は含まれていないため、求人全体の実態よりやや高めに出ている可能性があります。応募先の求人票に記載がない場合は、選考の中で確認しておきます。

第二新卒視点でのポイント

東京で未経験から探す20代にとって、この集計から持ち帰れるのは「量は多いが、未経験可に絞ると母数の性格が変わる」という点です。求人サイトで東京の件数を見て安心するのではなく、未経験可のフィルタをかけたうえで何件残るかを確認すると、実際に自分が応募できる範囲がつかめます。

そのうえで、想定年収の下限に自分の希望を重ねるときは、未経験可の下限中央値（東京370万円）を基準にすると現実的な設定になります。全体の下限中央値420万円を基準にすると、応募できる求人が極端に減る可能性があります。

休日条件については、東京は年間休日120日以上の割合が87.2%と比較的高い水準にあるため、年収だけでなく休日も条件に入れて絞り込んでも候補が残りやすい地域です。自分が譲れない条件を年収・職種・休日のうち一つか二つに決めてから検索条件を組み立てると、比較の軸がぶれにくくなります。

最後に、求人票の数字は選考前の目安です。固定残業代の内訳、転勤の範囲、試用期間中の条件といった、金額の内側にある項目を面接で確認しておくと、入社後の見通しが立てやすくなります。